イーサリアム（ETH）とは？　仕組みや将来性について解説

スマートコントラクトを利用

イーサリアム（ETH）はスマートコントラクトを利用しています。スマートコントラクトとは、ユーザーの行動に応じて自動で契約を実行する仕組みです。ある一定の条件を満たすと、契約や取引が行われる仕様です。

スマートコントラクトにより取引が一度ブロックチェーン上に記録されると、第三者はもちろん、本人ですら変更できません。透明性が高いため、ユーザーは安心して取引できます。

また、スマートコントラクトは改ざんを防止できるだけでなく、人為的ミスの削減もできます。あらかじめ決められたプログラムに沿って取引が進むため、人のミスで資産を大きく失うといったことは考えにくいでしょう。

Dapps（分散型アプリケーション）である

イーサリアム（ETH）は仮想通貨（暗号資産）のトレードでも利用されますが、Dapps（分散型アプリケーション）の開発にも活用されています。Dappsとは、ブロックチェーン上に構築されたアプリケーションです。イーサリアム（ETH）の特徴の一つであるスマートコントラクトが応用されています。

Dappsは通常のアプリと異なり、ユーザー同士で管理し、オープンソースであるため取引の透明性が高くなっています。その他、サーバーを停止させる時間のクールタイムが存在しない点が特徴です。

イーサリアム（ETH）で構築された代表的なDappsは、以下のとおりです。

• Uniswap
• Foundation
• PoolTogether

Dappsの開発は盛んに行われており、今後の発展に期待できる領域です。

独自トークン発行可能

イーサリアム（ETH）のスマートコントラクトを応用すれば、独自トークンを発行できます。

トークンとは、ブロックチェーン技術を使ったデジタル上の証票です。トークンと仮想通貨（暗号資産）には明確な定義があるわけではありません。基本的に独自のブロックチェーン上に構築されるものを仮想通貨（暗号資産）、既存の仮想通貨（暗号資産）やブロックチェーンを活用して開発されるのがトークンと区別されています。

トークンの所有量が多ければ、特定の団体や組織内で権利を主張できたり、運営からの恩恵を受けられたりする点がメリットです。

イーサリアムチェーン上では、ERC-20規格に則ったトークンを発行できます。この規格に基づいて作られたトークンは互換性があり利便性が高く、資金調達に使われるケースがあります。

Defiの拡大

DeFiとは分散型金融のことです。DeFiでは金融に関する取引を特定の団体が中央集権型で管理するのではなく、ブロックチェーンを活用してユーザー同士で管理する仕組みとなっています。DeFiはさまざまなブロックチェーンで展開されるようになってきていますが、主なプラットフォームはイーサリアム上に構築されています。

2021年末時点で市場規模が1,000億に達するなど、徐々に拡大中です。それに伴い、イーサリアム（ETH）の価格上昇が期待されています。

半減期が存在しない

イーサリアム（ETH）の特徴として、半減期が存在しない点が挙げられます。仮想通貨（暗号資産）の半減期とは、新規発行枚数が半減するタイミングのことです。イーサリアム（ETH）とはよく比較されるビットコイン（BTC）は、4年に1度半減期が訪れます。半減期が訪れると、価格が変動しやすくなるため、価格推移を正確に読み取って運用するのは難しいでしょう。

一方のイーサリアム（ETH）は、半減期がないためそれに起因する相場の変動の影響を受けません。価格が安定した銘柄に投資したい人にとっては、おすすめの仮想通貨（暗号資産）です。

送金が速い

イーサリアム（ETH）のメリットは、送金が速い点です。先述したように、ビットコイン（BTC）が取引記録をまとめた1ブロックの承認にかかる時間が10分程度なのに対し、イーサリアム（ETH）では15秒程度となっています。

仮想通貨（暗号資産）全体のメリットとして、銀行振込よりも送金が速いことが挙げられます。仮想通貨（暗号資産）の代表的なビットコイン（BTC）と比較しても、イーサリアム（ETH）はスピーディーな点が特徴です。

発行上限が無い

イーサリアム（ETH）には発行上限が無い点もメリットです。仮想通貨（暗号資産）の中には発行上限が設定されているものもあり、ビットコイン（BTC）は2140年に発行が完了し、リップル（XRP）は既に1,000億枚が発行済みです。

［参考記事］

リップル（XRP）とは？

5つの特徴と将来性、課題について解説

発行上限に達すると仮想通貨（暗号資産）の新規発行が行われなくなるため、理論上は希少価値が高くなります。価格が乱高下しやすく、仮想通貨（暗号資産）を安全に運用したい方にとっては、不安を覚えるでしょう。実際、4年に1度半減期が訪れるビットコイン（BTC）は、新規発行枚数が半減することに伴い短期間で価格が乱高下しやすい傾向にあります。

一方のイーサリアム（ETH）は発行上限が無いため、通貨の新規発行に関連した価格の乱高下が比較的少ないと言えます。長期的かつ安定的に運用したい人にとっては、イーサリアム（ETH）は有効な選択肢の一つとなり得るでしょう。

信頼性が高い

イーサリアム（ETH）の取引は、信頼性が高い点もメリットです。ブロックチェーン技術を活用したスマートコントラクトが実装されているため、決められたルールに則り取引が行われます。取引を不正に行うことはもちろん、データの改ざんも事実上不可能です。

イーサリアム（ETH）は仮想通貨（暗号資産）の詐欺防止やセキュリティ強化にも努めています。その一例として、バグ報奨金制度が挙げられます。バグ報奨金制度とは、アプリケーションの重大な脆弱性を発見した人に対し、報酬を与える仕組みです。これまでに、悪意のある第三者がイーサリアム（ETH）を無限に発行できてしまうバグが発見されるなど、イーサリアム（ETH）のセキュリティ向上に大きな役割を果たしています。

ネットワーク処理速度が遅い

イーサリアム（ETH）はネットワーク処理速度が遅い点がデメリットです。取引量が増えることで、取引の承認作業に時間がかかることを、スケーラビリティ問題といいます。

先述したように、イーサリアム（ETH）の取引の承認時間は15秒程度と、ビットコイン（BTC）と比較して速い点がメリットです。しかし、いくら速いとはいえ取引量が膨大になると、承認にも時間がかかります。1つのブロックに記録できる取引量には上限があり、容量に達すると処理能力が落ちるためです。取引の承認作業を優先してもらうには多額のネットワーク手数料（通称：ガス代）を支払う必要があります。

規制が需要に影響する

イーサリアム（ETH）の需要は、現在の資金調達手段であるIEO（Initial Exchange Offering）に関連した規制リスクの影響を受ける可能性があります。かつてICO（Initial Coin Offering）が主流でしたが、現在では多くのプロジェクトがIEOを通じて資金調達を行うようになっています。

IEOは、仮想通貨取引所がプロジェクトのトークンセールをサポートし、トークンの販売を行う仕組みです。これにより、ICOと比較して信頼性が高まり、取引所がトークンの審査を行うため、詐欺的なプロジェクトのリスクが低減されています。加えて、取引所で直接トークンが販売されるため、プロジェクトに参加する投資家にとっても利便性が向上しています。

イーサリアム（ETH）は、スマートコントラクト機能を活用してERC-20トークンの発行が可能で、IEOでも引き続きそのプラットフォームが使われています。ERC-20トークンは互換性が高く、送金や取引が容易なため、多くのプロジェクトがイーサリアムを選んでいます。

しかし、IEOにも規制リスクがあります。各国の金融当局は、取引所を通じた資金調達手段にも厳しい目を向けており、特に不正行為や資金洗浄防止（AML）に関する規制強化が進んでいます。このような規制強化が進むと、IEOによる資金調達のプロジェクト数が減少する可能性があり、結果としてイーサリアム（ETH）への需要が低下し、価格にも影響を及ぼすことが考えられます。

今後の市場動向として、IEOに対する規制の動向やその影響については、引き続き注視する必要があります。