【2025年最新AI予想】 ビットコインは10年後はどうなる？今後のBTCマーケットを徹底解説！

AIによる今後10年の長期予測

AI予想モデル①｜PricePrediction｜2025.6.17 更新

※（2025年6月17日時点の為替レート（1ドル=145円）で計算）
Data by：PricePrediction｜https://priceprediction.net/ja/price-prediction/bitcoin

AI予想モデル②｜DigitalCoinPrice｜2025.6.17 更新

※（2025年6月17日時点の為替レート（1ドル=145円）で計算）
Data by：DigitalCoinPrice｜https://digitalcoinprice.com/forecast/bitcoin

月日が経つにつれ、ビットコイン（BTC）の価格は上昇すると予想しています。10年後の2034年の最高価格の予想はPricePredictionが円換算で1BTCが約6.1億円、DigitalCoinPriceが約3億円です。

PricePrediction
PricePrediction.netは多くの専門家を抱え、長期・短期共にディープラーニングAIによるビットコイン価格のテクニカル分析を発表している

DigitalCoinPrice
DigitalCoinPriceは2017年以来、仮想通貨（暗号資産）情報サイトとして信頼できるブランドなっています。価格予測は様々なインジケータやオシレータをAIを使って分析しています。

その他のAIモデルの予想も見ていきましょう。Coin Price Forecastは少し予想のフォーマットが異なり、各年の6月末と年末の予想価格を公開しています。

AI予想モデル③｜Coin Price Forecast｜2025.6.17 更新

※（2025年6月17日時点の為替レート（1ドル=145円）で計算）
Data by：Coin Price Forecast｜https://coinpriceforecast.com/bitcoin-forecast-2020-2025-2030

Coin Price Forecast
2025年から2034年までの長期にわたる暗号資産、株式、商品の価格予測を提供するウェブサービスです。自己学習技術やディープラーニング技術を用いて、時系列データ、ニュース、規制活動、市場の流動性といった多様な要素を分析し、予測精度の向上を図っています。さらに、独自のトレンド分析により、市場の大きな波動やサイクルを捉えたダイナミックな価格変動の予測が可能となっている点も大きな特徴です。。

AIによるビットコイン予測の特徴と注意点

各社のAIごとに考慮している要素パラメータの数や重みが異なる為に、価格予想に大きな幅はあるものの、現在の価格より大きく上昇しているのがAIによるビットコイン（BTC）予測の特徴です。

有識者による予測

以下の、ビットコイン（BTC）の有識者による予測を見ていきましょう。

ビットコインの国際的なカンファレンスにて、マイクロストラテジーの元CEOマイケル・セイラー氏とアーク・インベストメント・マネジメントのキャシー・ウッドが登壇しました。同カンファレンスにおいてウッド氏は、ビットコイン（BTC）の価格は100万ドルに達すると発言しています。

アメリカの投資家、ティム・ドレイパー氏は「半減期を経て、ビットコイン（BTC）の価格が25万ドルに達するだろう」と予想しています。また、元ツイッター社（現X）のCEOで、現在は金融事業を手掛けるブロック社のジャック・ドーシー氏は、暗号資産（仮想通貨）ビットコインの価格が2030年までに100万ドル（約1.5億円）を超える可能性があると強気の見解を示しています。

出典：
ForbesJapan.「「ビットコイン（BTC）の祭典」で大注目、2人の著名投資家の発言」.https://forbesjapan.com/articles/detail/46858
ForbesJapan.「ビットコイン（BTC）は次の半減期までに25万ドルに急騰、著名投資家が予測」.https://forbesjapan.com/articles/detail/53355
coinpost.「2030年のBTC価格は100万ドル超へ」J・ドーシー氏がビットコインの魅力語る」.https://coinpost.jp/?p=530092

銀行による予測

アメリカの大手金融機関「JPモルガン」は、長期的に見て15万ドルに達すると推測しています。日本円にして約2,280万円です。 （※）

しかし、同時にビットコイン（BTC）のボラティリティの大きさにも言及しており、急高騰と急下落の波を抑えるのが課題だとしています。

まだボラティリティが大きい点は否めませんが、過去に比べてボラティリティは減少傾向にあります。今以上に改善されれば、JPモルガンの予想に近づくことも考えられるでしょう。

※（2024年11月01日時点の為替レート（1ドル=152円）で計算）

データソース：ForbesJapan.「ビットコイン（BTC）は長期的に15万ドルに上昇、JPモルガン予測」
https://forbesjapan.com/articles/detail/45815/page1

発行枚数に上限がある

ビットコイン（BTC）の発行枚数上限は、2,100万枚になるようプログラムされており、理論上、2140年に発行済みとなると言われています。ビットコイン（BTC）には価格維持に努める中央管理者がいないため、価格が維持されるのか不安に思われる方もいるかもしれません。しかし発行上限があることで、価格上昇が期待されています。

発行上限枚数が定められていない、もしくは上限が多い仮想通貨（暗号資産）は、需要と供給の関係から、1枚当たりの価値が低くなるのが特徴です。例えば発行枚数が発行枚数の多いリップル（XRP）の価格は、2025年5月現在、300円台と低くなっています。

その点ビットコイン（BTC）は上限が設定されており、かつ仮想通貨（暗号資産）の中では上限が少ない方なので、価値が減少しにくいと考えられます。むしろ発行枚数上限に近づくにつれ、価格が上昇するでしょう。

なおビットコイン（BTC）の新規発行枚数は、4年に1度半分になる半減期が訪れます。過去の価格変動を見ると、ビットコイン（BTC）が半減期を迎えた後は買いの動きが優勢になるため、価格が上がる傾向にあります。半減期が来る前に、ビットコイン（BTC）を保有しておくことを推奨します。ちなみに前回は半減期を2024年の4月20日にむかえました。

さまざまな場所で支払いに利用できる

ビットコイン（BTC）はさまざまな場所で、決済手段として利用できます。インターネットはもちろん、実生活での買い物も含まれています。

日本でいち早くビットコイン（BTC）決済を導入した大手家電量販店のビックカメラを筆頭に、日本でもビットコイン（BTC）で支払いができるサービスは増加中です。海外の導入企業の例と合わせて見ていきましょう。

• 楽天
• LINE
• CAMPFIRE
• ビックカメラ
• ソフマップ
• ビットコイン（BTC）モール
• パソコンSHOPアーク
• コカコーラ
• スターバックス
• ケンタッキー
• PayPal
• バーガーキング

その他、日本では電気やガス代などの公共料金支払いにも利用できる取り組みが進んでいます。ビットコイン（BTC）取引の透明性の高さを活かし、日本赤十字社やユニセフなどの団体への寄付も可能です。

まだ一般的に普及しているとはいえませんが、ビットコイン（BTC）決済は徐々に活用が進んでいます。いずれは電子マネーのようにもっと身近な決済手段になる可能性を秘めているといえるでしょう。

市場参加のハードルが比較的低い

ビットコイン（BTC）は市場参加のハードルが低いため、取引を始めやすい特徴があります。この点も将来性が明るいとされる理由です。以下の表に示すように、多くの取引所で少額から取引できます。

仮にビットコイン（BTC）が1BTCからしか購入できなかったり、購入方法が複雑だったりすると、購入ハードルが一気に高くなります。そのようなケースでは、一部の限られた人しかビットコイン（BTC）取引ができないため、一般に普及することはないでしょう。普及しなければ需要も高まらないため、価格上昇には期待できません。

ビットコイン（BTC）投資を始めるだけなら、ワンコインからでも可能です。ビットコイン（BTC）市場に参加しやすくなっているため、より一般的に普及すると考えられるでしょう。

法定通貨として採用され始めている

中南米のエルサルバドルは、2021年にビットコイン（BTC）を法定通貨にすると正式に定めました。エルサルバドルの国民の7割は、銀行口座を持っていないというデータがあります。そのため、多くの国民は銀行を起点とした金融サービスを受けられません。

しかし、法定通貨にビットコイン（BTC）を導入すれば、仮想通貨（暗号資産）ウォレットを保有するだけで取引が可能となります。それだけでなく、海外送金も効率化できたり、国際的に取引が進んでいるビットコイン（BTC）市場に参入できたりと、多くのメリットがあります。

今後、エルサルバドルのように、国民が銀行口座を持っていない国では、ビットコイン（BTC）が法定通貨として認められる可能性があるでしょう。

また、スイスの都市ルガーノでは、ステーブルコインのLVGAやテザー（USDT）に加え、ビットコイン（BTC）を事実上の法定通貨としています。商品・サービスの決済だけでなく、公共サービスや授業料の支払いにも利用可能です。

ビットコイン（BTC）に対する信頼性がなければ、法定通貨になることはありません。今後も、国を挙げてビットコイン（BTC）の実用化に取り組む例が出てくるでしょう。