ビットコイン(BTC)運用を始めている、もしくはこれから始めようと考えているなら、やはり気になるのが「10年後の価格」です。ビットコイン(BTC)をはじめとする仮想通貨(暗号資産)市場は近年、成長が著しい業界なので注目を集めています。しかし、10年後に衰退するなら投資する意味はありません。

そこで本記事では、ビットコイン(BTC)が10年後どうなっているのかについて、また、これまでの推移についても、さまざまな意見や視点から解説します。併せてビットコイン(BTC)を効率的に運用する方法もご紹介します。

この記事でわかること

ビットコイン(BTC)の今 Bitcoin Now

ビットコイン(BTC)の今とこれから:制度化と備蓄拡大が進む中、ビットコインはインフレ対策資産へと定着

ビットコイン、対ドル・対円で史上最高値を更新

2025年7月14日17:00時点で、ビットコイン(BTC)の価格は 1BTC=122,500ドル を突破し、依然として上昇基調を維持しています。これは ドル建て・円建ての両方で史上最高値を更新 する快挙です。

この日の為替レートは1ドル=147円台で推移しており、円安が進んだ状況もあって 1BTC=約1,803万円相当。日本円ベースでも記録的な高値となり、国内の投資家層にも大きなインパクトを与えています。

2024年末の10万ドル突破からわずか半年で+22%以上の上昇を記録しており、今回の値動きは単なる価格変動にとどまらず、ビットコインの経済的・制度的な地位の変化を明確に示しています。

DATA:BTC/USD[COINBASE]|TradingViewリアルタイムチャート

DATA:BTC/JPY[BITFLYER]|TradingViewリアルタイムチャート

法定通貨の脆弱化がビットコインの価値を後押し

ドルも円も同時に弱含み、ただし円の下落はより顕著

2025年前半、ドルインデックス(DXY)は10%以上下落し、現在は 97前後 で推移。これは「Sell America」ムードの台頭、トランプ政権による対中関税政策、財政赤字の悪化などにより、ドルへの信認が揺らいでいることが背景にあります。

一方で、より深刻なのは日本円です。2025年7月14日時点で、円は 1ドル=147円台 にまで下落。日銀が金融緩和を継続するとの観測を背景に、円キャリートレードの巻き戻しが急激に活性化(ロングポジションの解消に伴う円売り)しています。

このように、相対的に弱いドルと、さらに弱い円という構図の中で、発行上限があり、中央政府の政策に左右されないビットコインが、インフレ耐性と価値保存機能を備えた代替通貨として再評価されています。

インフレ対策としての資産選別が本格化

こうした法定通貨の脆弱化を背景に、インフレ耐性資産としてのビットコインに注目が集まっています。特に、機関投資家がETF(上場投資信託)を通じてビットコイン市場に本格回帰している点が、今回の価格上昇の主たる推進力となっています。

ETFへの巨額流入が「制度化された需要」を証明

2025年6月23日から7月11日までの13営業日で、米国のビットコイン現物ETF市場には累計 約8.78億ドル の純資金が流入しました。注目すべき日別データは以下のとおりです:

日付 日次純流入額
2025年7月11日10.3億ドル
2025年7月10日11.8億ドル
2025年7月9日2.18億ドル
2025年7月8日0.80億ドル
2025年7月3日6.01億ドル
2025年7月2日4.07億ドル

ETFを通じて、ビットコインは制度的な資産として扱われ始めており、保管リスクや税務処理を回避しながらアクセス可能なインフラ資産としての地位を固めつつあります。

制度整備と戦略的備蓄が進行中

連邦・州レベルで進むビットコインの制度化

2025年3月、トランプ政権は「戦略的ビットコイン備蓄」構想を正式発表。7月下旬には、大統領作業部会による中間報告書が提出予定です。

また州レベルでも、ニューハンプシャー州やテキサス州がビットコインを含むデジタル資産の備蓄を制度化。これらの動きは、連邦レベルの構想を後押しする重要なボトムアップ要因となっています。

テクニカル・オンチェーン指標が示す市場構造の変化

  • MVRV比率:市場価格と保有者の平均取得価格の比率。これが中立水準(=1.0)を下回っているということは、保有者の多くが「利益確定」を目的に売却している可能性を示唆します。長期保有層の一部が利確フェーズにあることを反映しています。
  • 実現ボラティリティ(30日):過去30日間の価格変動幅を元に算出される指標で、現在は上昇傾向にあります。これは短期売買が活発になっており、イベントベースの価格反応(例:ETF流入、政策発表)が続いていることを意味します。
  • 取引所残高:ビットコインが取引所に預けられている量を示す指標。最近はやや増加傾向にあり、売却の準備が一部で進んでいる兆候と読み取れますが、増加量は限定的でパニック的な売りではありません。

これらを総合的に見ると、現在の市場は「短期的には利益確定とボラティリティの高まりがある一方で、全体構造は安定している」という状況です。

特に重要なのは、市場の構成が過去のようなリテール(個人投資家)主導ではなく、ETFを通じた制度投資家主導に変わりつつある点です。これにより、短期的な価格変動があっても、一斉売りによるクラッシュのリスクは低減されており、BTC市場全体の耐性はむしろ高まっています。

今後の焦点:制度整備・政策進展・市場拡大

時期 注目イベント 意義
7月下旬大統領作業部会 中間報告書国家備蓄構想の具体化
9月〜10月FRBの金利政策・CPIマクロ環境の影響を評価
Q4新たなビットコインETF審査投資家層の拡大
年末税制改正と課税ルール確定長期投資の実務基盤構築

総括:制度がビットコインを“戦略資産”へと昇華させる時代へ

2025年、ビットコインは単なる投機資産から脱却し、制度化されたインフレ対策資産として国家・州・機関の三層で受容が進んでいます。

備蓄政策、ETF市場、法定通貨の不安定化という三重の構造が、ビットコインを新たな金融インフラの一部へと押し上げており、今後もその位置づけはさらに強固なものとなるでしょう。

ビットコインETFが変えるビットコイン市場

ビットコイン現物ETFとは?

ビットコイン現物ETFは、ビットコインに直接投資する代わりに、ビットコインの価格に連動して取引される一般的な株式市場の投資商品です。これは、仮想通貨の取り扱いに関連するいくつかの難点を解消してくれます。例えば、直接の仮想通貨(暗号資産)取引は価格の急変動、保管の安全性の問題、複雑な技術的な理解が必要という点で難しい面があります。しかし、ビットコイン現物ETFを利用することで、これらの問題が軽減され、より手軽で安心して投資ができるようになります。

さらに、仮想通貨(暗号資産)が一般的な株式市場で扱われるということは、政府や金融機関による規制と監督のもとで運営されるということでもあり、透明性が高く、投資家保護の観点からも安心して利用できることになります。ビットコイン現物ETFは、このような市場を通じてビットコインへの投資が可能になり、仮想通貨(暗号資産)へのアクセスをより広い層の投資家に提供します。

投資家にとってのビットコイン現物ETF

一般の投資家もそうですが、特に銀行、保険会社、年金基金、ヘッジファンドなどの大量の資金を運用する機関投資家にとって、 現物のビットコインよりもビットコイン現物ETFに投資する方がメリットが大きい理由についてみていきましょう

  • 規制とセキュリティ
  • 流動性とアクセスの容易さ
  • カストディ(保管)サービス
  • 規制準拠とリスク管理
  • 税務と会計処理の簡便化
規制とセキュリティ

ETFは証券取引所で取引され、金融当局によって規制されています。これは、機関投資家にとって安全性と合法性を保証します。一方、ビットコイン現物の取引は規制が緩い場合があり、セキュリティリスクが高いことがあります。

流動性とアクセスの容易さ

ETFは株式市場で取引されるため、機関投資家は既存の取引システムを利用して簡単に取引できます。また、ETFは高い流動性を持ち、大量の資金を迅速に投資・回収することが可能です。

カストディ(保管)サービス

ビットコイン現物の保管は技術的な知識を必要とし、セキュリティリスクが伴います。ETFの場合、保管の問題はETFを管理する会社が担います。

規制準拠とリスク管理

機関投資家は規制遵守が求められます。ETFは規制フレームワークの下で運営されるため、コンプライアンス(法令遵守)とリスク管理がしやすくなります。

税務と会計処理の簡便化

ETFは伝統的な金融商品としての扱いを受けるため、税務や会計処理が簡素化され、管理が容易になります。

このように大量の資金で運用する投資家の立場からすると、ビットコイン現物ETFは圧倒的にメリットがあると言えます。

ビットコイン現物ETF承認によって起こる変化とは?

ビットコイン現物ETF承認によって起こる変化とは?

次の2点について考えていきましょう。

  • ビットコインと国際金融市場における変化
  • ビットコイン価格における変化

ビットコインと国際金融市場における変化

信頼性の向上が呼び込む新たな市場参入

ETFの承認は、ビットコインが主流の金融商品として受け入れられることを示す重要な兆候です。これにより、より多くの機関投資家や保守的な投資家がビットコイン市場に参入する可能性があります。

流動性の向上

ETFを通じて、ビットコイン市場へのアクセスが容易になります。これにより取引量が増加し、市場の流動性が向上すると考えられます

長期的な視点での価格の安定性が増す

機関投資家の参入により、ビットコインの価格がより安定する可能性があります。大量の資金が市場に流入することで、価格の急激な変動が抑えられるかもしれません。

ビットコイン価格における変化

機関投資家の市場参入

2024年第3四半期までで、多くの機関投資家がビットコイン現物ETFを保有しており、その資金流入額は7兆9,040億円(約520億ドル|1ドル152円計算)に達すると推計されています。ヘッジファンドだけでなく、長期運用を行う年金基金も参入しており、ビットコインは伝統的な資産と同様に、機関投資家のポートフォリオに広く組み込まれるようになりました。

データソース:https://www.etf.com/sections/news/institutional-investors-warming-bitcoin-etfs-survey|https://www.etf.com/sections/news/bitcoin-etfs-hit-new-high-177b-inflows|https://www.reuters.com/markets/currencies/cryptoverse-bitcoin-etfs-take-50-billion-baby-steps-toward-big-time-2024-09-03/

この結果、ビットコイン価格は金融市場全体の影響を受けやすくなっています。例えば、米国の金融市場でリスク回避の動きが強まると、ビットコイン価格も連動して下落する傾向が見られます。

長期的な影響

長期的には、市場に様々な、また多くの投資家が参入するにつれて市場の成熟度が高まっていきます、そうなることで価格が安定し、より予測可能になる可能性があります。

現在のビットコイン価格

《2025/07/19 09:11更新》
[BTC / JPY]17,555,291 円
Data by CoinGecko

これまでのビットコインの価格推移と半減期

ビットコイン(BTC)の過去10年の価格推移と半減期

ビットコイン(BTC)のチャートから、これまでの価格推移と半減期のタイミングを確認しましょう。

転換点価格
主な出来事
2010123124黎明期
2011611高値2112TIME誌でBTC特集 1次バブル期
2011723安値0.17Mt.Goxハッキング
201211半減期
2013410高値18,919キプロス危機
20131129高値106,5452次バブル期
2015119安値24,841中国で取引禁止 Mt.Gox2回目のハッキングで閉鎖へ
20167半減期
20171218高値2,154,055CMEビットコイン先物取引開始 3次バブル期
201927安値375,451web広告禁止Google facebook twitter
201989高値1,266,155BakktがBTC先物取引開始
2020315安値561,376コロナショック
20205半減期
2021414高値6,915,354米コインベース上場
2021721安値3,274,509強気センチメントの後退
20211021高値7,547,395先物ETF取引開始 4次バブル期
20221230安値2,156,000FTX経営破綻
2024111高値7,150,000現物ETF承認
202448高値更新10,999,888 ETFへの資金流入と半減期に向けての期待
2024420半減期
202467高値更新11,243,505ドル円相場における円安の影響。BTCUSDの最高値は3月のまま。
20241029高値更新11,285,300半導体企業の好決算と米国大統領選でのトランプ陣営勝利期待の高まり
20241217高値更新16,657,351米国大統領選でトランプ陣営勝利、DOGE省にイーロン・マスク就任、戦略的ビットコイン備蓄政策
2025120最高値更新17,070,821トランプ米国大統領就任式
202547安値10,796,717円高進行・ビットコイン備蓄計画の具体化の遅れ等
2025714安値18,125,893円高進行・ビットコイン備蓄計画の具体化の遅れ等

上昇下降を繰り返しながらも、長期的に価格推移をみると、大きく価格が上昇していることが分かります。直近の10年間で25000%以上、5年間で1000%以上のパフォーマンスとなっています。

Data by CoinMarketCap

10年後のビットコイン(BTC)AI、有識者、銀行の予想

10年前と比較すると、ビットコイン(BTC)の価格は数百倍と大きく上昇しています。続いて気になるのが、ビットコイン(BTC)の10年後の価格推移です。また、ビットコインは仮想通貨(暗号資産)全体の56%(2024年12月 tradingview)の価値を占めています。ビットコイン(BTC)の10年後を予測することは、すべて仮想通貨(暗号資産)の10年後の価格推移を予測する上でも基準となります。

ビットコイン(BTC)の10年後の価格は、どう予想されているのでしょうか?AI、有識者、銀行のそれぞれの予想を見ていきましょう。

AIイメージ

AIによる今後10年の長期予測

AI予想モデル①|PricePrediction|2025.6.17 更新

最低予想平均予想最高予想
2025¥18,392,090¥19,179,875¥21,812,060
2026¥26,639,400¥27,598,430¥31,361,615
2027¥38,997,460¥40,101,345¥46,005,600
2028¥57,983,035¥59,988,095¥66,702,755
2029¥84,756,995¥87,156,455¥99,244,815
2030¥120,708,005¥124,194,240¥144,319,225
2031¥172,037,135¥177,004,835¥209,267,915
2032¥248,343,965¥257,194,185¥292,302,890
2033¥360,817,130¥373,676,890¥434,319,370
2034¥498,479,695¥517,163,525¥613,888,675

※(2025年6月17日時点の為替レート(1ドル=145円)で計算)
Data by:PricePrediction|https://priceprediction.net/ja/price-prediction/bitcoin

AI予想モデル②|DigitalCoinPrice|2025.6.17 更新

最低予想平均予想最高予想
2025¥13,932,363¥32,196,441¥34,139,263
2026¥33,390,110¥36,873,201¥40,292,567
2027¥45,727,805¥51,996,124¥56,040,302
2028¥59,694,361¥69,246,826¥70,875,688
2029¥59,694,361¥69,246,826¥70,875,688
2030¥73,821,007¥79,952,551¥84,675,939
2031¥104,705,653¥112,918,348¥116,270,882
2032¥151,527,655¥160,489,503¥163,005,845
2033¥213,652,875¥218,624,943¥221,609,117
2034¥291,356,416¥297,048,105¥302,862,582

※(2025年6月17日時点の為替レート(1ドル=145円)で計算)
Data by:DigitalCoinPrice|https://digitalcoinprice.com/forecast/bitcoin

月日が経つにつれ、ビットコイン(BTC)の価格は上昇すると予想しています。10年後の2034年の最高価格の予想はPricePredictionが円換算で1BTCが約6.1億円、DigitalCoinPriceが約3億円です。

PricePrediction
PricePrediction.netは多くの専門家を抱え、長期・短期共にディープラーニングAIによるビットコイン価格のテクニカル分析を発表している

DigitalCoinPrice
DigitalCoinPriceは2017年以来、仮想通貨(暗号資産)情報サイトとして信頼できるブランドなっています。価格予測は様々なインジケータやオシレータをAIを使って分析しています。

その他のAIモデルの予想も見ていきましょう。Coin Price Forecastは少し予想のフォーマットが異なり、各年の6月末と年末の予想価格を公開しています。

AI予想モデル③|Coin Price Forecast|2025.6.17 更新

6月末価格年末価格
2025¥15,681,170¥17,562,980
2026¥16,014,670¥19,617,920
2027¥23,149,105¥22,471,520
2028¥21,438,105¥22,247,785
2029¥24,472,520¥26,675,070
2030¥28,857,610¥26,693,340
2031¥27,820,570¥29,609,000
2032¥31,385,540¥32,905,720
2033¥33,631,300¥33,877,365
2034¥35,482,080¥33,885,340

※(2025年6月17日時点の為替レート(1ドル=145円)で計算)
Data by:Coin Price Forecast|https://coinpriceforecast.com/bitcoin-forecast-2020-2025-2030

Coin Price Forecast
2025年から2034年までの長期にわたる暗号資産、株式、商品の価格予測を提供するウェブサービスです。自己学習技術やディープラーニング技術を用いて、時系列データ、ニュース、規制活動、市場の流動性といった多様な要素を分析し、予測精度の向上を図っています。さらに、独自のトレンド分析により、市場の大きな波動やサイクルを捉えたダイナミックな価格変動の予測が可能となっている点も大きな特徴です。。

AIによるビットコイン予測の特徴と注意点

各社のAIごとに考慮している要素パラメータの数や重みが異なる為に、価格予想に大きな幅はあるものの、現在の価格より大きく上昇しているのがAIによるビットコイン(BTC)予測の特徴です。

AIによるビットコイン予測を活用する上での特徴と注意点

AI予測の最大の特徴は、大量のデータを高速で処理し、複雑なパターンや関係性を把握することができる点です。機械学習モデルは市場のトレンド、取引量、外部イベントなど多岐にわたる要因を考慮し、予測を行います。

しかし、AI予測には注意点も存在します。ビットコイン市場は非常に変動が激しく、予期せぬイベントが価格に大きな影響を与えることがあります。そのため、AIモデルも過去のデータに基づいて予測を行うため、未知のイベントに対しては対応が難しいことがあります。

また、AI予測はあくまで予測であり、100%の確実性を持っているわけではありません。投資家はAIの予測を一つの参考情報として利用し、他の分析手法と併用しながら総合的な判断を下すことが重要です。

投資の世界では、「過去の成績が将来の成績を保証するものではない」とよく言われます。AIによるビットコイン予測も同様に捉えるべきであり、投資判断の一助として利用することが望ましいです。

専門家のイメージ

有識者による予測

以下の、ビットコイン(BTC)の有識者による予測を見ていきましょう。

ビットコインの国際的なカンファレンスにて、マイクロストラテジーの元CEOマイケル・セイラー氏とアーク・インベストメント・マネジメントのキャシー・ウッドが登壇しました。同カンファレンスにおいてウッド氏は、ビットコイン(BTC)の価格は100万ドルに達すると発言しています。

アメリカの投資家、ティム・ドレイパー氏は「半減期を経て、ビットコイン(BTC)の価格が25万ドルに達するだろう」と予想しています。また、元ツイッター社(現X)のCEOで、現在は金融事業を手掛けるブロック社のジャック・ドーシー氏は、暗号資産(仮想通貨)ビットコインの価格が2030年までに100万ドル(約1.5億円)を超える可能性があると強気の見解を示しています。

出典:
ForbesJapan.「「ビットコイン(BTC)の祭典」で大注目、2人の著名投資家の発言」.https://forbesjapan.com/articles/detail/46858
ForbesJapan.「ビットコイン(BTC)は次の半減期までに25万ドルに急騰、著名投資家が予測」.https://forbesjapan.com/articles/detail/53355
coinpost.「2030年のBTC価格は100万ドル超へ」J・ドーシー氏がビットコインの魅力語る」.https://coinpost.jp/?p=530092

銀行のイメージ

銀行による予測

アメリカの大手金融機関「JPモルガン」は、長期的に見て15万ドルに達すると推測しています。日本円にして約2,280万円です。 (※)

しかし、同時にビットコイン(BTC)のボラティリティの大きさにも言及しており、急高騰と急下落の波を抑えるのが課題だとしています。

まだボラティリティが大きい点は否めませんが、過去に比べてボラティリティは減少傾向にあります。今以上に改善されれば、JPモルガンの予想に近づくことも考えられるでしょう。

※(2024年11月01日時点の為替レート(1ドル=152円)で計算)

データソース:ForbesJapan.「ビットコイン(BTC)は長期的に15万ドルに上昇、JPモルガン予測」
https://forbesjapan.com/articles/detail/45815/page1

企業のイメージ

企業による予測|Finder社

Finder社は人々がより良い財務的決断をするのを助けることを目指して2006年にオーストラリアで設立されたグローバルなフィンテック企業です。月間400万人以上の訪問者にサービスを提供し、20か国以上で活動しています。

Finder社は2024年1月に行われた調査で、40人の暗号通貨業界の専門家パネルが、ビットコインが2030年までにどのように推移するかをまとめています。

平均して、ビットコイン(BTC)の価値は2024年末までに円換算で¥12,639,505になり、2025年までに¥18,486,630そして2030年までに¥55,609,530に上昇するとの考えを示しています。

※(2024年11月01日時点の為替レート(1ドル=152円)で計算)

データソース:2024 年のビットコイン (BTC) 価格予測|https://www.finder.com/cryptocurrency/bitcoin-btc-price-prediction

ビットコインの将来性

なぜビットコイン(BTC)には伸びしろがあるのか

ビットコイン(BTC)に伸びしろがあるとされる理由を、以下の5点から解説します。

  • 発行枚数に上限がある
  • さまざまな場所で支払いに利用できる
  • 市場参加のハードルが比較的低い
  • 法定通貨として採用され始めている
  • 仮想通貨(暗号資産)の中で基軸通貨になっている

各理由を見ていくと、ビットコイン(BTC)の将来をイメージできるはずです。詳しく解説します。

発行枚数に上限がある

ビットコイン(BTC)の発行枚数上限は、2,100万枚になるようプログラムされており、理論上、2140年に発行済みとなると言われています。ビットコイン(BTC)には価格維持に努める中央管理者がいないため、価格が維持されるのか不安に思われる方もいるかもしれません。しかし発行上限があることで、価格上昇が期待されています。

発行上限枚数が定められていない、もしくは上限が多い仮想通貨(暗号資産)は、需要と供給の関係から、1枚当たりの価値が低くなるのが特徴です。例えば発行枚数が発行枚数の多いリップル(XRP)の価格は、2025年5月現在、300円台と低くなっています。

その点ビットコイン(BTC)は上限が設定されており、かつ仮想通貨(暗号資産)の中では上限が少ない方なので、価値が減少しにくいと考えられます。むしろ発行枚数上限に近づくにつれ、価格が上昇するでしょう。

なおビットコイン(BTC)の新規発行枚数は、4年に1度半分になる半減期が訪れます。過去の価格変動を見ると、ビットコイン(BTC)が半減期を迎えた後は買いの動きが優勢になるため、価格が上がる傾向にあります。半減期が来る前に、ビットコイン(BTC)を保有しておくことを推奨します。ちなみに前回は半減期を2024年の4月20日にむかえました。

さまざまな場所で支払いに利用できる

ビットコイン(BTC)はさまざまな場所で、決済手段として利用できます。インターネットはもちろん、実生活での買い物も含まれています。

日本でいち早くビットコイン(BTC)決済を導入した大手家電量販店のビックカメラを筆頭に、日本でもビットコイン(BTC)で支払いができるサービスは増加中です。海外の導入企業の例と合わせて見ていきましょう。

  • 楽天
  • LINE
  • CAMPFIRE
  • ビックカメラ
  • ソフマップ
  • ビットコイン(BTC)モール
  • パソコンSHOPアーク
  • コカコーラ
  • スターバックス
  • ケンタッキー
  • PayPal
  • バーガーキング

その他、日本では電気やガス代などの公共料金支払いにも利用できる取り組みが進んでいます。ビットコイン(BTC)取引の透明性の高さを活かし、日本赤十字社やユニセフなどの団体への寄付も可能です。

まだ一般的に普及しているとはいえませんが、ビットコイン(BTC)決済は徐々に活用が進んでいます。いずれは電子マネーのようにもっと身近な決済手段になる可能性を秘めているといえるでしょう。

市場参加のハードルが比較的低い

ビットコイン(BTC)は市場参加のハードルが低いため、取引を始めやすい特徴があります。この点も将来性が明るいとされる理由です。以下の表に示すように、多くの取引所で少額から取引できます。

取引所最低購入金額
Coincheck取引所:0.005 BTC以上 かつ 500円以上から
販売所:500円以上または0.001BTCから
bitFlyer取引所:0.001BTC
販売所:0.00000001BTC
GMOコイン取引所:0.0001BTC
販売所:0.00001BTC
DMM Bitcoin販売所:0.0001BTC
BITPOINT取引所:0.0001BTC
販売所:500円

仮にビットコイン(BTC)が1BTCからしか購入できなかったり、購入方法が複雑だったりすると、購入ハードルが一気に高くなります。そのようなケースでは、一部の限られた人しかビットコイン(BTC)取引ができないため、一般に普及することはないでしょう。普及しなければ需要も高まらないため、価格上昇には期待できません。

ビットコイン(BTC)投資を始めるだけなら、ワンコインからでも可能です。ビットコイン(BTC)市場に参加しやすくなっているため、より一般的に普及すると考えられるでしょう。

法定通貨として採用され始めている

中南米のエルサルバドルは、2021年にビットコイン(BTC)を法定通貨にすると正式に定めました。エルサルバドルの国民の7割は、銀行口座を持っていないというデータがあります。そのため、多くの国民は銀行を起点とした金融サービスを受けられません。

しかし、法定通貨にビットコイン(BTC)を導入すれば、仮想通貨(暗号資産)ウォレットを保有するだけで取引が可能となります。それだけでなく、海外送金も効率化できたり、国際的に取引が進んでいるビットコイン(BTC)市場に参入できたりと、多くのメリットがあります。

今後、エルサルバドルのように、国民が銀行口座を持っていない国では、ビットコイン(BTC)が法定通貨として認められる可能性があるでしょう。

また、スイスの都市ルガーノでは、ステーブルコインのLVGAやテザー(USDT)に加え、ビットコイン(BTC)を事実上の法定通貨としています。商品・サービスの決済だけでなく、公共サービスや授業料の支払いにも利用可能です。

ビットコイン(BTC)に対する信頼性がなければ、法定通貨になることはありません。今後も、国を挙げてビットコイン(BTC)の実用化に取り組む例が出てくるでしょう。

仮想通貨(暗号資産)の中で基軸通貨になっている

仮想通貨(暗号資産)といえばビットコイン(BTC)を思い浮かべる方は、多いのではないでしょうか。それもそのはず、ビットコイン(BTC)は仮想通貨(暗号資産)の時価総額ランキングでトップであり続けています。時価総額は、2位のイーサリアムの約3倍の、約349.3 兆円です。

そのため数多くの種類がある仮想通貨(暗号資産)の中で、ビットコイン(BTC)は基軸通貨となっています。ビットコイン(BTC)を軸に、DeFi(分散型金融)での取引や、アルトコインとの交換などを行えます。現実世界で使われている通貨に換金する際も、ビットコイン(BTC)を経由するケースがほとんどです。

基軸通貨になっている分、取引量が多く流動性も高く保たれています。アルトコインの中には、取引量が少なく流動性が低いものも見受けられます。そのような流動性の低い仮想通貨(暗号資産)は「買いたくても買えない」「売りたくても売れない」などの状況が発生しかねません。仮想通貨(暗号資産)取引のハブとして機能するビットコイン(BTC)は、安定的に購入・売却できます。

今後もビットコイン(BTC)は仮想通貨(暗号資産)の中の基軸通貨となると考えられ、一定の需要が見込めます。

ビットコインの問題点

一方で「ビットコイン(BTC)に将来性は無い」とする声も

ここまで、ビットコイン(BTC)の将来性が明るいとする意見を見てきました。どれも納得できる内容なので、早速ビットコイン(BTC)投資を始めてみようと考える方もいるでしょう。

しかし、実際に運用を始める前に「ビットコイン(BTC)に将来性は無い」とする意見も見て、メリット・デメリットを天秤にかけて判断するべきです。ビットコイン(BTC)の先行きが暗いとされる理由は、以下の3つです。各項目を詳しく解説します。

  • スケーラビリティ問題を抱えている
  • 脆弱性が指摘されている
  • 各国の規制に影響される

1つ目は、ビットコイン(BTC)がスケーラビリティ問題を抱えている点です。スケーラビリティ問題とは、取引量の増加により、データ処理が追いつかなくなることです。処理速度が遅くなる他、マイニングにかかる手数料が増えます。

ビットコイン(BTC)のスケーラビリティ問題は、ブロックサイズが1MBに制限されている点に起因します。処理速度を上げるライトニングネットワークやサイドチェーンの実装により、スケーラビリティ問題を解決に導ければ、将来性はより明るくなると考えられるでしょう。

2つ目は、51%攻撃という脆弱性が指摘されている点です。ビットコイン(BTC)の取引はブロックチェーン上に記録され、ユーザー同士で取引が正しく行われているかをチェックします。このとき51%以上の人が不正な取引を正しいと認めると、承認されてしまいます。これほどの脆弱性があると、ビットコイン(BTC)の将来性を不安視する声も理解できるでしょう。

とはいえ、51%攻撃を行うコストがリターンを遥かに上回っているため、現実的には起き得ないと言われています。仮に起きたとしても、過去の記録は改ざんできないため、個人のウォレットに入っている仮想通貨(暗号資産)に被害はおよびません。

3つ目は、各国の規制に影響される点です。日本においては、仮想通貨(暗号資産)取引事業者は金融庁から認可を受けなければなりません。韓国では過去に、仮想通貨(暗号資産)に関わる規制により約40ものの取引所が、運営を停止させられています。国の方針により、仮想通貨(暗号資産)取引ができない可能性があります。そうなると、仮想通貨(暗号資産)への不信感から価格が低迷するでしょう。

しかし、アメリカでビットコイン(BTC)ETFが承認されたり、ビットコイン(BTC)が法定通貨として採用されたりと、国を挙げてビットコイン(BTC)の普及を推進する事例もあります。安全性や実用性が認められれば、今以上にこの流れが促進される可能性もあります。

ビットコイン(BTC)は長期的な視点で運用すべき

ビットコイン(BTC)は仮想通貨(暗号資産)の「ボラティリティが大きい」という側面もあるため、価格が急激に変動するケースもあります。実際、2021年11月に当時の過去最高額770万円超えを記録した後、わずか半年ほどで260万円にまで下がりました。そして2023年10月頃からビットコイン現物ETF承認期待から価格が上昇し始め、2024年1月の承認後はETFへの大規模な資金流入により、わずか5ヶ月で170%の急上昇を遂げ、2024年3月には1000万円を突破しました。このように短期で見るとかなり不安定な動きをするため、ビットコイン(BTC)運用に不安を覚える方もいるでしょう。

しかし、先述したように過去10年単位で見ると大きく価格が上昇しています。今後10年間でさらに上昇するとの声も多数です。

ビットコイン(BTC)を運用するなら、長期的な視点を持つことが欠かせません。目先の短期的な変動に気を取られるのではなく、長期で保有して利益を狙いましょう。

bitlending

自力での運用が不安な場合はレンディングという手も

ビットコイン(BTC)をはじめとする仮想通貨(暗号資産)投資は、一般的に現物取引やレバレッジ取引など売買で利益を上げますが、安定的に暗号資産の数量を増やせる運用の手法もいくつかあります。数ある運用手法の中でも特に初心者におすすめなのがレンディングです。

レンディングは、難しい知識は不要ながら、銀行預金よりも高い利率で運用できます。

BitLendingで取り扱っている銘柄と、年利は以下のとおりです。

ビットコインBTC

ビットコイン

BTC

8%

イーサリアム ETH

イーサリアム

ETH

8%

リップル XPP

リップル

XRP

7%

USテザー USDT

USテザー

USDT

10%

USDコイン USDC

USDコイン

USDC

10%

ダイ DAI

ダイ

DAI

10%

自力での運用が不安な方は、ぜひプロの手によるレンディングをご検討ください。

まとめ

今回は、ビットコイン(BTC)の過去10年間の価格推移や今後10年の価格予想を見てきました。ビットコイン(BTC)は10年前と比較して、最高で数百倍になっており、大きく価格が上昇しています。

AIや著名人、銀行の予想では、将来的に価格が上昇するとの意見も多くなっています。あくまでも予想ですが、10年以内に1億円以上になるとの声もあるほどです。長期視点をもって保有すれば、利益を見込めるでしょう。

運用方法にはいくつかありますが、自力での運用に不安が残る方は、プロの手によるレンディングがおすすめです。運用する手間はかかりませんが、銀行預金よりも高利率で運用できます。

BitLendingは年利6〜10%と、高利率な点が特徴です。レンディングによる運用を考えている方は、ぜひご利用をご検討ください。