なぜビットコインは半減期で価格が上がるのか？半減期とは？次はいつ? 徹底解説

ブロック高で決まる「発行抑制プログラム」

ビットコインの半減期とは、取引を承認しブロックを生成したマイナーが受け取る報酬（ブロック補助金）が半分になるタイミングのことです。重要なのは、半減期は「日付」ではなく210,000ブロックごとというブロック高で管理されている点です。

直近では、2024年4月20日（UTC）にブロック高 840,000 で第4回半減期が起こり、報酬は 6.25 BTC → 3.125 BTC へ減少しました。

【2026年最新】ビットコインの需給ステータス（供給・インフレ率）

半減期後の現在は、供給が絞られた状態（=需給がタイトになりやすい状態）が続いています。ビットコインは最大供給量が2,100万BTCと決まっているため、新規供給が減るほど希少性が強まる設計です。

※インフレ率は「年間新規発行量 ÷ 現在の供給量」で概算。供給量・ブロック生成ペースにより小幅に変動します。

【独自図解】発行量の減衰カーブ（概念図）

半減期の本質は「発行がゼロに向かって減速していく」点にあります。以下は、総供給量が2,100万BTCへ近づくイメージ（概念図）です。

次回はブロック高 1,050,000。2026年現在は「残り約11.6万ブロック」

次回（第5回）半減期は、前回の 840,000 に 210,000 を足したブロック高 1,050,000で確実に発生します。

日付の推定は「残りブロック数 × 平均ブロック生成時間（約10分）」で計算されます。現状の推計では2028年4月中旬ごろが有力です（サイトにより数日〜数週間の差が出ます）。

なぜ「推定日」がサイトによってズレるのか（難易度調整・ハッシュレート）

ビットコインは約10分に1回ブロックが生成されるよう設計されていますが、世界中のマイニングパワー（ハッシュレート）の増減で実際の生成間隔はブレます。さらに、ビットコインには2,016ブロックごとに難易度を調整して平均10分へ近づける仕組みがあります。

そのため、推定日は「完全な固定」ではなく、日々アップデートされるカウントダウンとして捉えるのが安全です。

1. 供給ショック（新規供給の半減）が“構造的な買い圧”を生む

半減期でまず起こるのは、新規供給（マイナー報酬として市場に出てくるBTC）の減少です。2024年の半減期で、1日の新規供給は概算で約900BTC → 約450BTCへ減りました。次回は約450BTC → 約225BTCへ半減します。

需要が同じでも供給が減れば、需給バランスは価格に上向き圧力をかけやすくなります（ただし「需要が落ちる局面」では上がりません）。

2. ETFが“需給の構造”を変えた：供給減を吸収しやすい市場へ

2024年以降の大きな変化は、現物ETFの普及です。現物ETFは市場からBTCを買い付けて保有するため、資金流入が続くと供給（新規発行）を上回る需要になりやすい構造があります。

たとえばCME Groupは、2024年当時のデータとして「ETFの純流入が新規供給を大きく上回った」点を指摘しています（※流入は常に変動）。重要なのは、半減期が“理論上の希少性”から、“実需に吸収される希少性”へ移行しやすくなったことです。

3. 希少性を数値化する「S2F（ストック・トゥ・フロー）モデル」

半減期の論理を指標で説明する代表例が、Stock-to-Flow（S2F）です。S2Fは「既存供給（Stock）÷年間新規供給（Flow）」で、値が高いほど希少性が高いと解釈します。

なお、学術研究では「S2Fは説明力がある一方で、将来予測の精度には限界がある」といった批判もあります。したがって、S2Fは“需給を理解する補助線”として扱うのが現実的です。

結論：半減期＝「当日上がるイベント」ではなく、時間差が出やすい

半減期は供給を絞る“構造変化”ですが、価格が上がるタイミングは投資家心理・マクロ・ETFフロー・マイナーの売りなど複数要因でズレます。過去のデータでも、半減期から数ヶ月〜1年以上後に高値を付けるケースが多い点が重要です。

半減期の基本データ（ブロック高・報酬）

【独自図解】半減期後に“時間差”が生まれやすい理由（概念図）

半減期は供給を減らす一方で、直後は「事実売り」「マイナーの資金繰り」「マクロ悪化」で伸び悩むことがあります。よくある流れを概念図にすると以下です。

2024年サイクルは「ETF普及」で過去と同じにならない可能性

2024年以降は、現物ETFの存在によって需給構造が変化しました。過去の“爆発的な倍率”が再現されるとは限らず、成熟市場として上昇が穏やかになる、あるいはマクロ要因で停滞する可能性もあります。半減期は強力な材料ですが、万能ではありません。

「織り込み済み」論とボラティリティ（直後に上がらない理由）

半減期は有名イベントのため、「すでに価格へ反映されている（織り込み済み）」という見方があります。特にETF普及後は市場参加者が増え、情報が速く織り込まれやすい面があります。

また、半減期直後は事実売りや、後述するマイナーの資金繰りで下押しすることもあります。短期売買で狙う場合は、半減期“当日”ではなく、数週間〜数ヶ月単位のボラティリティも想定しておくのが現実的です。

重要リスク：マイナーの降伏（Miner Capitulation）

マイナーの降伏（Miner Capitulation）とは、採掘コストが報酬を上回り、マイナーが操業縮小・撤退、あるいは保有BTCを売却して資金繰りを行う現象です。半減期で報酬が減ると、非効率なマイナーほど圧力が強くなります。

つまり半減期は「供給減で上がる」だけでなく、短期的にはマイナー売りによる下落要因にもなり得ます。価格が伸び悩む局面があるのは、この構造が一因です。

長期保有なら「レンディング」で“待つ時間”を収益化する

価格の上昇タイミングをピンポイントで当てるのは困難です。そのため、売買を繰り返すのではなく、ビットコインを貸し出して枚数増加を狙う「レンディング」を組み合わせる戦略もあります。

BitLending（ビットレンディング）では、ビットコインを貸し出すことで貸借料（利息）を得る仕組みです。価格上昇（キャピタルゲイン）を待ちながら、貸借料（インカムゲイン）を得られるため、長期目線の資産形成と相性が良い考え方です。

• 貸借料（年率）は条件・キャンペーン等で変動するため、最新は公式情報をご確認ください。
• レンディングにはカウンターパーティリスク（信用リスク）があるため、分散・余剰資金運用が基本です。

Q. 半減期で自分の持っているビットコインは半分になりますか？

いいえ、なりません。半分になるのは「新たに発行される報酬（ブロック補助金）」であり、ユーザーが保有しているBTCの枚数に直接影響はありません。

Q. 半減期後、価格はいつ頃から上がりますか？

過去の傾向では、半減期から6ヶ月〜18ヶ月後に高値を付けるケースが多いとされます。一方で、ETF普及やマクロ環境により「今回は同じにならない」可能性もあります。半減期“直後”に上がる前提は置かないほうが安全です。

Q. 2028年の半減期は具体的に何月何日ですか？

第5回半減期はブロック高 1,050,000 で発生します。推定では2028年4月中旬（例：4月17日ごろ）とされていますが、ブロック生成間隔の変動で日付はズレるため、直前ほど精度が上がります。

Q. 半減期が終わって、2140年に新規発行がゼロになったらどうなる？（セキュリティ・バジェット）

2140年前後に新規発行が限りなくゼロへ近づくと、マイナー収益の中心はブロック補助金→取引手数料へ移行すると考えられています。これが十分に機能するか（＝ネットワーク安全性を維持できるか）は議論があり、ビットコインの長期テーマのひとつです。

Q. 半減期は「なくなる」「変更される」可能性はありますか？

理論上はソフト/ハードフォーク等で仕様変更は可能ですが、供給上限・半減期はビットコインの信頼の根幹であり、合意形成のハードルが極めて高いと考えられます。現実的には、現行ルールが維持される前提で語られることが大半です。

半減期の要点（ここだけ押さえればOK）

• 半減期＝マイニング報酬が半分（保有BTCが減るわけではない）
• 次回はブロック高 1,050,000（推定：2028年4月中旬）
• 「なぜ上がる？」は供給減＋需要（ETF含む）が噛み合ったときに起きやすい
• ただし、事実売りやマイナーの降伏で「直後に上がらない」こともある

次回半減期までのチェックリスト（実務的）

• 残りブロック数（カウントダウンの現在地）
• ETFフロー（需要が供給を上回っているか）
• ハッシュレート/難易度（マイナー環境の変化）
• マクロ（金利・流動性）（リスク資産に資金が向かう局面か）
• 自分の運用方針（短期売買か、長期＋レンディング等か）