BGB（Bitget Token）とは？BWB統合後の用途・バーン・将来性とリスクを解説
監修：株式会社J-CAM 金融アドバイザー AFP認定者 倉本 佳光 Yoshimitsu Kuramoto
慶應義塾大学法学部法律学科を卒業後、山一証券株式会社に入社し金融業界でのキャリアをスタート。その後、メリルリンチ日本証券株式会社マネージメント・コミッティーメンバー、岡三アセットマネジメント株式会社理事などを歴任。
執筆：BitLending編集部 更新日：2026年8月27日
BGB（Bitget Token）は、暗号資産取引所Bitgetとセルフカストディ型ウォレットBitget Walletの両方で使われるユーティリティトークンです。取引手数料の支払い、プラットフォーム上の特典、オンチェーンでのガス代、ステーキングなど、複数の用途が設けられています。
一方、BGBの価値はBitgetのサービス利用や方針に強く左右されます。バーンによって供給量が減っても、利用需要が増えなければ価格上昇が保証されるわけではありません。
BGBを判断するときは、用途の多さだけでなく、実際の利用状況、供給量の変化、Bitgetへの依存、日本居住者の利用条件を合わせて確認することが重要です。
なお、Bitget Wallet Token（BWB）は2024年12月にBGBとの統合が発表されました。現在はBGBがBitgetとBitget Walletの統一エコシステムトークンという位置付けです。
免責事項（投資助言ではありません）
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BGB（Bitget Token）とは
BGB（Bitget Token）は、Bitgetの中央集権型取引所とBitget Walletのオンチェーン領域をつなぐユーティリティトークンです。保有するだけで企業の所有権を得られる株式ではなく、サービス内の支払い、参加条件、特典などに使われます。
公式ホワイトペーパーでは、取引手数料の支払い、Launchpadなどへの参加、VIP特典、Bitget Walletのマルチチェーンガス代などが用途として示されています。BGBの需要は、こうした機能が実際に利用されるかどうかに左右されます。
| 確認項目 | 概要 |
|---|---|
| 名称 | Bitget Token |
| シンボル | BGB |
| 位置付け | BitgetとBitget Walletの統一エコシステムトークン |
| 主な用途 | 取引手数料、プラットフォーム特典、オンチェーン機能、ステーキングなど |
| 主な確認先 | 公式ホワイトペーパー、Bitget、Bitget Walletの各公式発表 |
用途や参加条件はサービス、居住地域、期間によって変わります。「BGBを持っていればすべての機能を使える」とは限らないため、利用前に各サービスの最新条件を確認する必要があります。
BWBはどうなった？BGBとの統合を整理
Bitget Walletは2024年12月26日、Bitget Wallet Token（BWB）とBGBの統合を発表しました。統合後は、BGBがBitgetとBitget Walletの唯一の統一エコシステムトークンになると説明されています。
つまり、BWBとBGBが現在も別々の現役トークンとして同じ役割を担っているわけではありません。BWBの用途や権利はBGBへ移行し、BGB側に取引所とウォレットの用途を集約する方針が採られました。
《出典》
BWB and BGB Token Merge Upgrade｜Bitget Wallet
Announcement on the merger of BWB and BGB｜Bitget
BWBとBGBの違い
BWBはBitget Wallet側の用途を担うトークンとして始まりました。一方、BGBはBitget取引所のプラットフォームトークンとして使われてきました。統合により、両方の役割をBGBへ一本化する形になっています。
| 項目 | BWB | BGB |
|---|---|---|
| 統合前の主な領域 | Bitget Wallet | Bitget取引所 |
| 統合後の位置付け | BGBへ統合 | 取引所とウォレットの統一トークン |
| 現在の確認事項 | 交換状況と対応方法 | 現在の用途・供給・利用条件 |
交換比率と旧BWB保有者の確認事項
公式発表では、2024年12月19日から25日までのBWBとBGBの平均終値を基に、交換比率を1 BWB＝0.08563 BGBとしています。統合によってBGBを追加発行するのではなく、BGBの総供給量には影響しないとも説明されました。
ただし、BWBを保管していたチェーン、ウォレット、取引所によって当時の交換方法は異なります。交換案内の公開から時間が経過しているため、古い手順をそのまま実行せず、公式サポートで現在の対応状況を確認してください。
BGBの主な用途
BGBには取引所内、Bitget Wallet、オンチェーンという複数の利用領域があります。ただし、すべてが常時・全地域で提供される恒久的な機能とは限りません。
「現在使える用途」「期間や枠が決まった商品」「将来計画」を分けて読むことが大切です。
Bitget取引所での用途
公式ホワイトペーパーでは、BGBによる現物取引手数料の支払い、LaunchpadやLaunchpoolへの参加、VIPレベルに応じた特典などが挙げられています。
これらはBGBの利用需要につながる可能性がありますが、対象サービスの開催、参加条件、対象国、保有量などに左右されます。特典が存在することと、すべての保有者が同じ利益を得られることは同じではありません。
Bitget Walletとオンチェーンでの用途
BGBはBitget Walletのマルチチェーンガス代、オンチェーン取引、エアドロップの参加条件などへの活用が示されています。2026年には、BGBを含む複数の暗号資産をカード入金やQR決済へ利用できる決済機能の拡大も発表されました。
ただし、カードや決済サービスは地域ごとに提供条件が異なります。日本居住者が同じ機能を利用できることを意味するものではありません。
《出典》
Spend Almost Any Token You Hold on Bitget Wallet｜Bitget Wallet
ステーキングなどの運用機能
Bitget Walletは2026年4月、クロスチェーン版BGBを使った期間・募集上限付きのステーキング商品を発表しました。これはBGBに運用用途が実装された一例ですが、当時の利回りや募集条件が今後も続くとは限りません。
ステーキングは銀行預金ではなく、元本や報酬の法定通貨換算額が保証される仕組みではありません。BGB価格の下落、ロック期間、スマートコントラクト、サービス提供者などのリスクがあります。
基本的な仕組みは、ステーキングの仕組みと主なリスクで詳しく解説しています。
《出典》
Upgraded BGB Staking now available on Bitget Wallet｜Bitget Wallet
BGBの供給量とバーンの仕組み
BGBは当初20億枚の供給量で設計されました。公式ホワイトペーパーによると、2025年1月にコアチーム保有分の8億BGBが焼却され、総供給量は12億BGBへ減少しました。この時点で残るBGBはすべて流通状態になったと説明されています。
大規模バーンは供給構造を変えましたが、供給が減ったという事実だけで将来の価格上昇は決まりません。市場価格は需要、流動性、市場全体の動向、Bitgetへの信頼などにも影響されます。
| 段階 | 公式資料上の内容 | 読み方 |
|---|---|---|
| 当初の供給量 | 20億BGB | バーン前の基準 |
| 2025年1月のバーン | 8億BGB | コアチーム保有分を焼却 |
| バーン後の総供給量 | 12億BGB | ホワイトペーパー記載値 |
| その後の仕組み | 四半期バーン | 公式発表とオンチェーン記録を継続確認 |
四半期バーンをどう評価するか
ホワイトペーパーでは、2025年第2四半期から、Bitget WalletのGetGasでガス代に使われたBGB、BGBの平均価格、固定焼却量などを使って四半期のバーン量を算出する仕組みが示されています。
この設計では、BGBが実際に使われるほどバーンに反映される要素があります。ただし、計算式や運用方針が変更される可能性もあるため、毎回の公式発表と公開されたオンチェーン記録を確認する必要があります。
バーンを評価するときは、焼却枚数だけでなく、流通量に対する割合、BGBの利用量、取引の流動性も合わせて確認します。
BGBの将来性を左右するポイント
BGBの将来性は、価格予想の数字よりも、トークンを必要とする利用場面が増えるか、利用者が継続的に使うか、供給管理が透明に続くかによって評価するほうが実態を捉えやすくなります。
Bitget Walletの利用者が増えるだけでなく、その利用がBGBの保有・支払い・ステーキングなどの需要へ結び付くかが重要です。
プラス材料になり得る条件
- 利用範囲の拡大：取引手数料、オンチェーンガス代、決済などでBGBの実利用が増える
- 取引所とウォレットの成長：新規利用者の増加がBGB需要にも波及する
- クロスチェーン対応：異なるネットワーク間で扱いやすくなり、流動性が分断されにくくなる
- 供給管理の継続：バーンのルール、実績、オンチェーン記録が明確に公開される
- サービスの信頼維持：セキュリティ、資産管理、規制対応への信頼が保たれる
評価を引き下げる条件
- 利用者数が増えても、BGBを必要とする機能の利用が増えない
- 特典やキャンペーンが縮小され、保有する理由が弱くなる
- バーン方針の変更や情報開示の後退が起きる
- BitgetまたはBitget Walletで重大なセキュリティ・信用問題が発生する
- 規制や地域制限によって利用可能な市場が狭くなる
- 競合する取引所トークンやウォレットサービスへ利用者が移る
BGBの将来性は、これらの確認項目がどう変化したかを継続して見直す必要があります。単日の価格上昇や利用者数だけで判断するのは適切ではありません。
BGBを保有する前に確認したいリスク
BGBは複数の用途を持つ一方、その多くはBitgetとBitget Walletのサービスに結び付いています。そのため、一般的な暗号資産の価格変動に加え、特定の企業・サービスへの依存を考える必要があります。
BGBの用途が広いことは、同時にBitgetエコシステムの方針変更から影響を受ける範囲が広いことも意味します。
Bitgetエコシステムへの集中
取引所やウォレットの利用が減少したり、BGB特典が変更されたりすると、需要が弱まる可能性があります。取引所トークンは、発行・運営主体の信用、規制対応、セキュリティ事故などの影響も受けやすい資産です。
公式が準備金や保護基金を公表していても、価格下落やすべての損失を保証する制度とは限りません。企業側の説明だけで安全性を断定しないことが大切です。
価格変動・流動性・サービス変更
BGBは市場で取引される暗号資産であり、短期間に価格が大きく変動する可能性があります。ステーキング報酬を受け取っても、BGB自体の価格下落によって法定通貨換算の損失が生じる場合があります。
また、取引ペア、入出金ネットワーク、ステーキング条件、決済対応は変更・停止される可能性があります。保有前だけでなく、保有中も公式発表を確認する必要があります。
日本居住者の利用条件
海外向けの公式ページに掲載されている機能が、日本居住者にも同じ条件で提供されるとは限りません。登録、取引、カード、決済、ステーキングなどは、居住地域や本人確認状況によって制限される可能性があります。
海外取引所やウォレットを利用する前に、対象サービスの利用規約、制限地域、国内法上の位置付けを確認してください。日本と海外で異なる暗号資産規制も判断材料になります。
公式を装った偽サイトや偽トークンにも注意が必要です。URLやコントラクト情報は検索広告やSNSだけで判断せず、公式サイトから確認してください。仮想通貨の偽サイトや投資詐欺を避ける確認点もあわせて確認できます。
BGBの買い方を調べる前に確認すること
BGBの具体的な購入手順は、取扱先、居住地域、入出金に使うネットワークによって変わります。古い画面や第三者の記事だけを頼りに操作すると、利用できないサービスへ送金したり、異なるネットワークを選んだりするおそれがあります。
最初に「どこで買えるか」ではなく、「自分の居住地域で利用できるか」「正しいBGBか」「入出金に使うネットワークは一致しているか」を確認してください。
- 取扱先の公式ページでBGBの売買・入出金が現在も提供されているか
- 日本居住者が規約上利用できるサービスか
- 現物取引か、価格へ連動する別の商品か
- 入出金するネットワークと受取側の対応ネットワークが一致しているか
- 手数料、最低取引数量、最低出金数量はいくらか
- 購入、交換、売却、報酬受領の履歴を保存できるか
国内の取引環境を先に比較する場合は、国内の仮想通貨取引所を比較するときの基準を確認してください。あわせて、bitFlyerの取扱銘柄・手数料・安全性とGMOコインのサービス・手数料も、国内取引所を検討する際の参考になります。ただし、これらのリンク先がBGBの取扱いを意味するものではありません。
BGBの売却、他の暗号資産との交換、ステーキング報酬などでは、税務上の記録が必要になる場合があります。一般的な考え方は、仮想通貨の売却・交換・報酬に関する税金で確認できます。
まとめ
BGBは、Bitget取引所とBitget Walletで共通して使われる統一エコシステムトークンです。BWBは2024年12月にBGBとの統合が発表され、BGB側に取引所とウォレットの用途を集約する形になりました。
- BGBには取引手数料、プラットフォーム特典、ガス代、ステーキングなどの用途がある
- 2025年1月の大規模バーン後、公式資料上の総供給量は12億BGBになった
- バーンによる供給減少だけで価格上昇が保証されるわけではない
- 将来性はBGBの実利用、情報開示、BitgetとBitget Walletへの信頼から判断する
- 日本居住者は、海外向けサービスの利用条件や地域制限を個別に確認する必要がある
BGBは用途の広さだけで評価せず、その用途が実際の需要へ結び付いているか、Bitgetへの集中リスクを許容できるかまで確認することが重要です。