【2026年版】ビットコイン（仮想通貨）が使える店は日本にある？直接決済・ライトニング・間接ルート完全ガイド

日本でビットコインを「支払いに使う」方法は、大きく分けて3つです。 「どこで使いたいか」「どれだけ速さが必要か」「税金管理までできるか」で最適解が変わります。

「近くに使える店があるか」を最短で調べるなら、世界中の対応店を集約するBTC Mapが鉄板です。 また、日本のLN対応店舗情報は、Diamond Hands系コミュニティのマップ（統合ページ）も参考になります。

家電・ガジェット：ビックカメラ（オンラインは条件が明確）

大手で代表的なのがビックカメラです。特にビックカメラ.com（オンライン）は、公式ページに利用条件が明記されています。 注文金額が税込10万円まで、かつ決済はbitFlyerのウォレットのみなど制限があるため、初回はオンラインで試すのが安心です。

店舗（実店舗）でも対応が案内されていますが、上限額や対象レジ等は店舗・時期で変動し得ます。会計前にレジ/店頭表示で最新条件を確認しましょう。

フリマ・EC：メルカリ（「BTCで払う」＝売却→メルペイ残高に自動チャージ）

メルカリの「ビットコインの使用」は、保有BTCを決済の瞬間に売却し、メルペイ残高へ自動チャージして支払う方式です。 つまり、厳密には「店にBTCを送る」のではなく、換金（売却）を挟む間接ルートです。

条件として、1取引100万円未満などの制限が明記されています。キャンセル時は「売却額相当のメルペイ残高で返金」などの注意点もあるため、利用前に把握しておきましょう。

仮想通貨決済の通販：BitcoinMall（10万点以上の登録商品）

「ビットコインで買う体験」を目的にするなら、仮想通貨決済に特化した通販も選択肢です。 BitcoinMallは登録商品点数が10万点以上と案内されており、家電・PC・オフィス用品・キッチン用品などのカテゴリが揃っています。

公共料金・インフラ：Coincheckでんき / Coincheckガス

日本で「ビットコインを生活費に近い領域で使う」例として、電気・ガスのサービスがあります。 Coincheckは、電気・ガスそれぞれに「ビットコイン決済プラン」と「ビットコイン付与プラン」を用意していると案内しています。

ただし、供給エリアや割引条件、付与タイミングなどは細かいので、申し込み前に公式ページの条件を必ず確認してください。

飲食・宿泊・美容・個人店：店舗名は「マップで探す」が最短

ローカル店舗（飲食店・宿泊施設・美容室など）は、開店/閉店や決済端末の入れ替えで対応状況が変わりやすい領域です。 この領域は「記事に固定の店名を並べる」より、マップで最新状態を確認する方が成功率が高いため、 BTC Map（世界）＋日本向けLNマップでエリア検索するのが最も確実です。

【参考】主要サービスの「決済タイプ」と条件（2026年目安）

同じ「BTCで払える」でも、実態はオンチェーン送金なのか、売却チャージなのかで意味が変わります。まずはタイプを把握しましょう。

※上記は公式ページ等で確認できる代表例です。実店舗の上限や運用ルールは変更されることがあるため、利用前に必ず最新条件をご確認ください。

事前準備：まず「どの方式で払うか」を決める

いきなり店頭で悩むと失敗しがちです。結論、次のイメージで選ぶのが安全です。

• LN対応店：ライトニングで支払う（速い・手数料が小さくなりやすい）
• LN非対応だがBTC対応：オンチェーンで支払う（承認待ちが発生し得る）
• 「とにかくどこでも使いたい」：BTC→円チャージのプリペイドで支払う（Visa加盟店）

ウォレットや口座の選び方が不安な方は、まずは基礎から整理できる 仮想通貨ウォレットの解説記事 も併せて確認しておくと迷いにくくなります。

オンチェーン決済（QRコード→送金→承認待ち）

1. 店舗のレジで「ビットコインで支払う」を選択
2. 提示されたQRコード（アドレス）をウォレットで読み取る
3. 請求額を確認し送金（送金手数料・レートに注意）
4. 店舗側の運用により「承認（confirm）待ち」が必要になることがある

オンチェーンは仕組みがシンプルな一方、混雑時は時間が読みにくいのが弱点です。 日常決済では、次のライトニングが主戦場になりつつあります。

ライトニング（LN）決済（数秒で完了しやすい）

2026年の文脈では、店舗決済で重視されるのは「LN対応かどうか」です。 LNはビットコインの決済速度・コスト課題を補うレイヤー2技術として説明されており、少額決済と相性が良いとされています。

1. LN対応ウォレットを用意（例：Wallet of Satoshi / Phoenixなど）
2. ウォレットにBTC（またはsats）を準備（入金/交換）
3. 店舗のLN請求書（Lightning invoice）をQRで読み取り
4. 金額を確認して送金（多くは数秒で完了）

コツ：初回は少額でテスト→問題なければ本番、が安全です。ルートが見つからず失敗することがありますが、一般に失敗時は送金が成立しません（＝資金が消えるわけではない）ため、落ち着いて再試行しましょう。

プリペイド（間接利用）：BTC→円チャージで「ほぼどこでも」

「近所にBTC対応店がない」「コンビニ・通販でも使いたい」という場合は、BTCを円建てでチャージして使うプリペイドが現実解です。 bitFlyerの案内では、ビットコインを円建てでチャージし、全国のVisa加盟店で使えるとされています。 これにより、実質的に利用範囲が大きく広がります。

ただし、チャージ時点でBTCを円に換算するため、税務上は損益管理が必要になります（次章で解説）。

結論：少額の買い物でも「利益」が出れば申告対象になり得る

日本の税務では、暗号資産を売却した場合だけでなく、暗号資産を使用（商品購入など）した場合も、 取得価額との差額が利益として扱われるのが基本です。

特に、メルカリの「ビットコインの使用」やプリペイドの「BTC→円チャージ」は、仕組み上BTCの売却（換金）が発生するため、 決済のたびに損益が発生し得ます。

対策：履歴を残す → 年間でまとめて損益計算

現実的には、すべて手計算は厳しいため、損益計算ツールを使うのが効率的です。 たとえばCryptactは暗号資産の損益計算ツールとして提供されています。

また、より詳しく知りたい方は、自サイト内の 「ビットコインの税金（確定申告）解説」 もあわせて確認してください。

理由1：オンチェーン決済は「現場オペレーション」と相性が悪い

店舗の会計は「数秒で確定」が前提です。一方オンチェーンは承認待ちが起きることがあり、レジが混むほど運用が難しくなります。 そのため、2026年はLNのような高速決済がカギになります。

理由2：返品・返金がややこしい（レート問題）

BTCで直接支払った場合、返金が「当時のレートの日本円」か「BTC数量」かは店舗・決済事業者の設計次第です。 ここが曖昧だと、トラブルの火種になりやすいのが現実です。

理由3：利用者側に「税務・履歴管理」の負担が残る

日本では、暗号資産を使用して利益が出た場合に申告が必要となり得るため、少額決済でも履歴管理が必要になります。 「決済が便利」だけでは普及しにくい構造的要因です。

理由4：安全面の注意も必須（交換業者の登録確認など）

暗号資産を扱う事業者は登録制度があり、利用者側も注意して選ぶ必要があります。 店舗決済に限らず、口座開設・サービス利用の入口でつまずく要因にもなり得ます。

トレンド1：ライトニング（LN）前提の「店舗決済」が増えやすい

オンチェーンの弱点（確定時間・手数料変動）を補う文脈で、LN対応ウォレットが整備されてきました。 「使える店」を探す際も、LN対応店（Lightning accepted）を起点に探すと成功率が上がります。

トレンド2：値動きが気になるなら「ステーブルコイン」も比較軸

BTCは価格変動が大きい一方で、値上がり期待や「BTCで払う体験」を重視する層に支持されます。 一方、支払いの安定性を重視するなら、日本円連動型のステーブルコインという発想も出てきます。 例えばJPYCは、公式に「1JPYC=1円として利用できる」旨を案内しています。

使い分けのイメージはシンプルです。

• BTC：値上がり期待/思想/海外含む広い経済圏
• ステーブルコイン：「支払いの安定性」重視（レート変動を避けたい）

Q. コンビニやAmazonでビットコインは使えますか？

A. 「BTCを直接送金して支払う」形での対応は一般に限定的です。 ただし、BTCを円建てでチャージしてVisa加盟店で使えるプリペイドを使えば、コンビニやネットショッピングを含む幅広い加盟店で「間接的に」利用できます。

Q. 決済するたびに税金計算が必要ですか？

A. 日本では、暗号資産を売却または使用して利益が生じた場合、申告が必要となり得ます。 少額の買い物でも利益が出れば対象になり得るため、年間を通じて履歴を残し、損益をまとめて計算する運用が現実的です。

Q. ライトニング（LN）での支払いに失敗したら？

A. LN決済は高速ですが、ルートが見つからない等で失敗することがあります。 この場合、一般に送金が成立しなければ資金は移動しません。慣れないうちは少額でテストし、店舗側に「LNの請求書（invoice）」を再発行してもらうのが確実です。

Q. メルカリの「ビットコインの使用」は店頭決済にも使えますか？

A. メルカリの「ビットコインの使用」は、メルカリ内の購入において、BTCを売却してメルペイ残高に自動チャージして支払う方式として案内されています。 まずは公式ヘルプの条件を確認してください。

日本で「ビットコインが使える店」を探すときの結論は、次のとおりです。

• 直接決済（オンチェーン）：対応店は限定的だが「BTCで払う体験」ができる
• ライトニング（LN）：数秒決済が現実的。店舗決済の本命になりつつある
• 間接利用（売却→円チャージ）：Visa加盟店で「使える場所」を一気に拡張できる

ただし、間接ルートは便利な反面、「使う＝売却」になりやすく、税金・履歴管理が重要です。 まずは少額から、使いたいシーンに合う方式で試してみてください。