ビットコイン（BTC）とは？ わかりやすく初心者に向けて特徴やメリット・デメリットを詳しく解説！
2024.11.01
数ある仮想通貨（暗号資産）の中で、ビットコイン（BTC）は世界で初めての銘柄であり、時価総額も最も高くなっています。
価格の乱高下はあるものの、高い水準で推移しているため、初心者にもおすすめの銘柄です。
しかし、実際にビットコイン（BTC）運用を始めてみようとは思うものの、詳しいことが分からずなかなか手を出せずにいる人もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、ビットコイン（BTC）の概要や他の仮想通貨（暗号資産）との違い、メリット・デメリットなどを詳しく、そしてわかりやすく解説します。記事後半ではビットコイン（BTC）の将来性やよくある質問など、初心者が気になる内容をまとめているので、ぜひ最後までご覧ください。
ビットコイン（BTC）
- BTC/JPY：14,256,379 円
- 銘柄名（通貨単位）：ビットコイン（BTC）
- 暗号資産時価総額ランキング： 1位
- 過去24hの価格の変化：-28333.74 円
- 時価総額：282,955,400,411,964 円
- 過去24hの時価総額の変化：2,600,584,112,373 円
- 過去24hの最高値：14,449,573 円
- 過去24hの最安値：13,947,332 円
- 最終更新：2024/12/04 03:15
- DATA by CoinGecko
BTCリアルタイムチャート
それでは早速、現在価格をチェックしてみましょう。下のチャートは現在の価格の推移です。
ビットコイン（BTC）のリアルタイムテクニカル分析
ビットコイン（BTC）のチャートにおける20種以上のテクニカル分析手法が示すシグナル［売り・中立・買い］をリアルタイムで集計してマーケットのトレンドを示しています。
週間BTC価格予測「今週のビットコイン」最新記事
ビットコイン（BTC）の過去最高額
ビットコインが日本円に対して過去最高額を更新しました。2021年11月10日に記録した7,794,000円を超え、2024年2月15日には7,900,000円を記録しましたが、さらにその後、2024年5月20日に11,147,107円という新たな最高値を記録しています。
しかし、この記録的な日本円ベースでの最高値は、円安の影響が強く働いていることに留意する必要があります。2021年以降非常に急速なペースで円安が進みました。したがって、ビットコイン自体の価値が上昇したのに加えて、円安が進行しているために日本円ベースでの価格が大きく上昇しているという状況です。
対ドルの過去最高額は［BTC/USD｜Coinbase］2021年11月10日に記録した69,000ドルでしたが、2024年3月14日に記録した1BTCあたり73,121ドルがこれまでの最高値です。
ビットコイン（BTC）とは
ビットコイン（BTC）とは、ブロックチェーン技術を活用した、世界初の仮想通貨（暗号資産）です。2009年にサトシ・ナカモト氏の出した論文をもとに、仕組みが構築されました。その後、2010年に初めて仮想通貨（暗号資産）取引所が開設され、今に至るまで取引が行われています。
ビットコインはデジタル通貨の一種で、インターネット上でのみ存在し、実物のお金（紙幣や硬貨）のように手に取ることはできません。ビットコインを使うことで、世界中の人々と直接、迅速に、低い手数料でお金を送受信することができます。ビットコインはどの国にも属していないため、その価値が特定の国の経済状況や国力に依存することはありません。これにより、国境を越えた国際的な取引が容易になります。
ビットコインの運用は国際的な利用者コミュニティによって支えられており、銀行やクレジットカード会社などの第三者を介さずに取引が可能です。この透明性の高いシステムは、強固な暗号技術によってプライバシーが保護され、利用者がより自由にお金を管理できる環境を提供します。取引の記録は公開されており、誰でもその運営の透明性を確認することができますが、もちろん個人のプライバシーは保護された状態で公開されています。
このようにビットコインは、国境を越えて幅広く利用されるデジタル通貨であり、その価値は国際的な利用者コミュニティの信頼と活動に基づいています。ビットコインの取引は安全で迅速、そして低コストで行うことができ、従来の金融システムに新たな選択肢を提供しています。
ビットコインは「仮想通貨」や「暗号資産」とも呼ばれ、その価値は需要と供給によって決まります。つまり、人々がビットコインに価値を見出し、それを使いたいと思うほど、その価値は上がります。逆に、需要が減れば価値は下がります。
また、ビットコインは限られた量しか存在しないため、インフレによる価値の減少が少ないという特性も持っています。これは、ビットコインが「デジタルゴールド」とも呼ばれる理由の一つです。
ビットコイン（BTC）の概要は、以下の表のとおりです。
| 銘柄名 | ビットコイン（BTC） |
|---|---|
| 時価総額 | 約282.9 兆兆円 |
| 発行年 | 2009年 |
| コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work |
| 発行上限枚数 | 2,100万枚 |
ビットコイン（BTC）はデジタル通貨の一種であるため、電子マネーと混同されますが、両者は異なるものです。
まず、ビットコイン（BTC）と電子マネーは発行元が異なります。ビットコイン（BTC）はプログラムに従って発行されるのに対し、電子マネーの発行元は企業です。
利用できる範囲にも違いが見られます。ビットコイン（BTC）は決済できる地域なら世界中で利用できるのに対し、電子マネーは法定通貨が使える範囲に留まっています。
また、価格変動がある点も大きな違いでしょう。仮想通貨（暗号資産）は日々刻々と時価が変化していますが、電子マネーの金額は変動しません。
ビットコイン（BTC）のメリット
ビットコイン（BTC）を利用している人たちはビットコイン（BTC）にどのようななメリットを感じているのでしょうか。
ビットコイン（BTC）のメリットのうち、代表的なものは以下の3つです。
- 手数料が無料もしくは格安
- 個人間の送金を直接リアルタイムに行える
- 両替しないで世界中で利用できる
それぞれ詳しく見ていきましょう。
手数料が無料もしくは格安
ビットコイン（BTC）の手数料は、送金額に関わらず一定で取引所にもよりますが無料、もしくは格安です。主要な国内取引所のビットコイン（BTC）手数料を見てみると、無料のところが多く、高くても0.0005 BTC（約円）です。
一方で、海外に銀行を経由して送金する際、数千円の費用がかかります。大手銀行を経由してアメリカに送金する例を見てみましょう。
| 手数料 | 金額 |
|---|---|
| 送金手数料 | 750円前後 |
| 海外中継銀行手数料 | 1,000円 |
| 円貨送金手数料 | 3,000円 |
これらに加えて、円をドルに換えるための為替手数料がかかります。金額によっては、手数料だけで5,000円を超えることもあるでしょう。
ビットコイン（BTC）なら、銀行を経由せず、取引相手のウォレットに直接送金できるため、コストを抑えて取引できます。
個人間の送金を直接リアルタイムに行える
ビットコイン（BTC）は間に管理者が存在せず、ユーザー間で直接取引します。そのため、個人間の送金を直接リアルタイムに行えます。
銀行を経由して他人の口座に振り込む場合、着金が完了するのは翌日以降になることも珍しくありません。海外送金なら数日かかることもあります。中継銀行を介したり、マネーロンダリングや犯罪に使われないかチェックしたりするため、どうしても時間がかかってしまいます。急いで送金したい際、もどかしい時間を過ごすことになるでしょう。
理論上、ビットコイン（BTC）の送金は、取引データをまとめた1ブロックが承認される10分で可能です。トランザクションが混雑していると遅れることもあり、必ずしも10分で送金が完了するわけではありませんが、銀行を経由するよりは早いでしょう。
誰でも世界中で利用できる
ビットコインはインターネットがあれば誰でもアクセスできるため、銀行口座を持っていない人々や金融サービスが十分に行き届いていない地域の人々にとっても、利用しやすくなっています。
また、ビットコインを使った送金や決済は匿名性が保たれ、個人情報の露出を最小限に抑えることができます。これは、プライバシーを重視するユーザーにとって大きな利点です。
そして、ビットコイン（BTC）は両替なしで、決済可能な店舗やインターネット上のサービスを世界中で利用できます。
海外旅行に行く際、日本円が使えないことが多いので、現地通貨に両替する必要があります。空港で両替するのは手間がかかりますし、なにより手数料が割高なのが難点です。米ドルなら多くの銀行の場合、1ドルあたり約1円の両替手数料がかかります。行くときだけでなく、海外旅行から帰る際も現地通貨を日本円に両替する必要があるため、手数料だけでも費用がかかるでしょう。
ビットコイン（BTC）の使えるお店なら、日本円を両替する必要がありません。まだ一般的に普及しているとはいえませんが、スターバックスコーヒーやバーガーキングなどの大手チェーン店を中心に、徐々にビットコイン（BTC）決済が可能なお店は増えています。利便性の高い買い物を楽しめるでしょう。
ビットコイン（BTC）のデメリット
ここまでにビットコイン（BTC）のメリットを見てきましたが、その反面デメリットも存在します。これらを知っていないと、利益を得るのが難しいだけでなく、大きく損をする可能性もあるでしょう。そのためビットコイン（BTC）運用を本格的に始めるなら、デメリットもしっかりと押さえておく必要があります。
- 価格の変動が激しい
- 即時決済が難しい
- BTC決済が少ない
- ビットコインについて一定の知識が必要
- 取引の非可逆性
- 環境への影響
それぞれ詳しく見ていきましょう。
価格の変動が激しい
ビットコイン（BTC）をはじめとした仮想通貨（暗号資産）は、価格の変動が激しい点がデメリットです。1日単位での乱高下は珍しくなく、中長期的に見ればさらに下落することもあります。実際、2021年11月は1BTC=700万円を超えていましたが、1年後には200万円前半まで値下がりしています。
急高騰すれば大きな利益を得られますが、価格を正確に推移するのは容易ではありません。「もっと上がるかも」と欲をかくと、大暴落により含み損を抱えることもありえます。安全に資産運用をしたいと考えているなら、ビットコイン（BTC）の短期トレードは不向きかもしれません。
ビットコイン（BTC）は、著名人の発言や各国の体制変更、金・銀などのコモディティの価格に大きく影響されます。チャートを確認する、ニュースをチェックするなど、日頃のリサーチを怠らないことが重要です。
即時決済が難しい
ビットコイン（BTC）は個人間の送金を、銀行振込よりは早く行えますが、電子マネーに比べるとタイムロスがあります。不正がないか、誤った処理がされていないかをマイナーが確かめる時間が必要になるためです。マイニングには10分程度かかるので、送金から着金まで最速でも10分かかります。
しかし、ウォレットを活用すれば、即時決済も可能となります。ウォレットとは、仮想通貨（暗号資産）を入れておくインターネット上の財布です。利用する店舗が指定するウォレットを確認しておき、即時決済ができないか確認してみましょう。
BTC決済が少ない
日本では、まだビットコイン（BTC）決済に対応している店舗が少ないのが現状です。本格的にビットコイン（BTC）決済を日常生活で使いたい人は、利便性が低いと感じるかもしれません。
ただ、仮想通貨（暗号資産）の市場規模は拡大中です。今後ますます仮想通貨（暗号資産）が一般に普及すれば、BTC決済を導入するお店も増えてくるでしょう。
ビットコインについて一定の知識が必要
ビットコインを安全に使用するためには、ウォレットの管理、トランザクションの仕組み、セキュリティ対策など、一定の技術的な知識が必要になります。これがハードルとなり、初心者にとっては扱いにくい側面があります。
ただ、近年は直感的に操作できるデザインのユーザーフレンドリーなウォレットが多く登場しています。スマートフォンアプリのウォレットやデスクトップアプリケーションは、セキュリティーや使いやすさを重視して設計されており、初心者でも簡単にビットコインを送受信できるようになってきています。
取引の非可逆性
ビットコインの取引は一度確定すると取り消しや変更ができません。誤って送金してしまった場合や、詐欺に遭った場合でも、取引を元に戻すことは非常に困難です。
その為、ウォレットや取引所は、誤送金を防ぐためのユーザーインターフェースの改善に努めています。例えば、送金先アドレスの確認を促す警告、取引額の再確認ポップアップ、頻繁に使われるアドレスのブックマーク機能などが導入されています。
環境への影響
環境への影響: ビットコインを新しいビットコインを生成するプロセスや送金などを管理するプロセスには膨大な計算リソースを生み出す電力が必要であり、環境への影響が懸念されています。依然として環境負荷の高い活動と見なされることがあります。
多くのマイナーと呼ばれる運用プロセス参加者は、太陽光、風力、水力などの再生可能エネルギー源を積極的に利用し始めています。化石燃料に比べて環境への影響が少ないエネルギー源での運用に向けた取り組みが進んでいます。
ビットコイン（BTC）の将来性
仮想通貨（暗号資産）投資、とりわけビットコイン（BTC）投資を始めるにあたって気になるのが、ビットコイン（BTC）の将来性です。著名人やインフルエンサーをはじめ、さまざまなところでビットコイン（BTC）の将来性は議論されています。ビットコイン（BTC）の将来性について、肯定的・否定的な意見をそれぞれ見てみましょう。
肯定的な意見
ビットコインはしばしば「デジタルゴールド」と称されます。限られた供給量（最大2100万BTC）と分散型の性質により、インフレや政府の介入から独立した価値保存手段と見なされています。これにより、経済不安や通貨の価値下落時に安全な避難先としての役割を果たす可能性があります。
また、銀行インフラが不十分な地域での金融アクセスが改善される可能性があります。銀行口座を持たない人々にも金融サービスへのアクセスを提供することで、世界的に金融の民主化を促進する力を持っています。これにより、経済活動の活性化と貧困削減に貢献することが期待されています。
アーク・インベストメント・マネジメントによると、ビットコイン（BTC）はまだまだ黎明期であり、2030年までに1億円に達すると予想しています。事実、徐々にビットコイン（BTC）は実用化が進んでおり、法定通貨として採用する国も出ているほどです。
否定的な意見
一方で、「スケーラビリティ問題を抱えている」「世界各国の規制と法的不確実性」「サイバー攻撃により資産が流出する」など、ビットコイン（BTC）の将来を疑問視する声もあります。
スケーラビリティ問題とはビットコインの送金の処理速度と容量は限られており、大規模な採用に伴う送金トラフィックの増加を処理するには、技術的な改善が必要です。スケーラビリティの問題は、ビットコインの利用拡大における大きな課題となっています。
また、世界各国の規制と法的不確実性とは世界各国の政府や金融機関がビットコインに対してどのような規制を設けるかは未だ不透明であり、将来的に厳しい規制が導入される可能性があります。この法的不確実性は、ビットコインの採用と価格に影響を与える可能性があります。
セキュリティリスクビットコインのウォレットや取引所は、ハッキングのリスクに常にさらされています。ユーザーが資産を失う事件が発生しており、セキュリティへの懸念は依然として高いです。
しかし、技術が進歩すれば解決できる可能性の高い問題であるともいうことができ、世界中で課題を克服するための様々な新しいアイデアが登場しており、それらを実現する仕組みづくりが進んでいます。
ビットコインの特徴・仕組み
ビットコイン（BTC）の特徴・仕組みを理解すると、関連するニュースや出来事を読み解けるようになります。直接的な利益をもたらすことはなくても、読解した内容をもとに「投資すべきか判断する」「今後の価格推移を予想する」のように活用できます。そのため、ビットコイン（BTC）の特徴・仕組みを知っておくことは重要です。
ビットコイン（BTC）の特徴と仕組みを、以下の5点に絞って見ていきましょう。
- ブロックチェーンを使用
- 中央銀行が不在
- マイニングによる報酬
- 分散型台帳による取引履歴の共有
- 発行枚数の制限
それぞれ詳しく解説します。
ブロックチェーンを使用
ビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術の上に成り立つものです。ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれる単位で情報を管理し、それらをチェーンをつなげるようにして保管する技術です。データの透明性と正確性が高いため、食品トレーサビリティや自動車製造などで活用が進んでいます。
ビットコイン（BTC）では、取引記録のデータ（トランザクション）がブロックにまとめられており、誕生してから現在に至るまでのすべての取引の確認が可能です。ブロックは、10〜20分に1度作成されます。後述しますが、これらの承認作業を担い報酬を得ることを、マイニングと呼びます。
ビットコイン（BTC）取引にブロックチェーンが使用されることで、ユーザーは「取引記録の改ざんが事実上不可能」 「取引の信頼性向上」 「ユーザー同士で取引可能」などの恩恵を享受できます。
中央銀行が不在
ビットコイン（BTC）取引には、中央銀行が不在で、ユーザー間で直接取り引きするP2P（peer to peer）を採用しています。中央銀行とは、取引を中央で管理する運営元のことで、日本銀行や連邦準備制度理事会（FRB）などが該当します。
中央に管理者が存在すると、サービスやシステムを利用する上で、どうしても管理者の影響に左右されてしまいます。管理者の意図にそぐわないユーザーは、利用を制限されることもあるでしょう。
その他にも、適切に管理・取引されているかが不透明になってしまう点も、中央に管理者がいる弊害です。
ビットコイン（BTC）はブロックチェーン技術を活用し、ユーザー同士で透明性の高い取引を可能にしています。
マイニングによる報酬
ビットコイン（BTC）は、マイニングにより報酬を得られます。マイニングとは、ビットコインのブロックごとに分けられた複雑な取引が、正しく行われているか計算し、報酬を得ることです。マイニングは約10分に一度行われ、その度に新しいブロックが生成されます。マイニングは以下の3つの手法に分けられます。
| 手法 | 特徴 |
|---|---|
| ソロマイニング | 個人で行う方法。難易度は高いが、利益率も高い |
| プールマイニング | 多数のマイナーで行う方法。組織で取り組める分、安定した利益を見込める |
| クラウドマイニング | マイニング事業者に出資する方法。作業環境を整える必要がない |
分散型台帳による取引履歴の共有
ビットコイン（BTC）の取引は、ブロックチェーン技術の活用により、情報を分散して管理することを実現しています。
中央集権型で情報が管理される場合、万が一サーバーダウンや不具合などが生じれば、システム全体が停止します。ハッキングによりシステムが突破されると、情報が漏洩するリスクもある点が問題です。
ビットコイン（BTC）は取引履歴を世界中のパソコンやスマートフォンに分散し、全体で共有しています。ユーザーは「いつ、どこで、だれが、どのような取引を行ったのか」を正確に記録できるため、情報の信頼性が高い点が特徴です。
発行枚数の制限
ビットコイン（BTC）は、発行枚数の上限が2,100万枚に設定されています。これは、ビットコイン（BTC）の価値を保ち、インフレーションリスクを抑える上で重要です。
仮想通貨（暗号資産）の中には、数十億枚が発行上限、もしくは上限がないものが多くあります。そういった銘柄は市場に出回る量が多いため、1枚あたりの価格は低くなっています。
ビットコイン（BTC）の発行枚数は2,100万枚と少ない方に分類され、2024/12/04時点で1BTC=14,256,379円と高額です。
ビットコイン（BTC）と他の仮想通貨（暗号資産）の違い
ビットコイン（BTC）は、世界で初めて誕生した仮想通貨（暗号資産）であり、他の仮想通貨（暗号資産）と比べて以下のような違いがあります。
- 仮想通貨（暗号資産）の中で時価総額が最も高い
- かなり細かく分割できる
- 半減期で新規発行量が減額される
ビットコイン（BTC）は仮想通貨（暗号資産）の中で、時価総額が最も多い銘柄です。2024/12/04時点で、仮想通貨（暗号資産）の時価総額ランキングは、以下のようになっています。
- ビットコイン：約282.9 兆兆円
- イーサリアム：約64.2 兆兆円
- テザー：約20.1 兆兆円
- BNB：約14.3 兆兆円
- Solana：約15.9 兆兆円
さらに、ビットコイン（BTC）には4年に1度半減期が訪れる点でも、他の仮想通貨（暗号資産）と異なります。半減期では、マイニング報酬として支払われるビットコイン（BTC）の新規発行量が半分になります。2012年に初めてビットコイン（BTC）は半減期を迎え、ブロックあたりの発行量が50BTCから25BTCになりました。その後3回の半減期を経て、2024年10月現在、ブロックあたりの発行量は3.125BTCとなっています。
ちなみにビットコイン（BTC）は半減期を迎えると買いが促進されるため、価格が上がる傾向にあります。直近の半減期は2024年4月20日に完了しましたが、ビットコインは他の要因もありますが2023年10月から半減期までの半年で170%の大幅な上昇を見せました。
ビットコインでできること
ビットコイン（BTC）には、以下のようにさまざまな用途があります。
- 資産運用
- 実生活での支払い
- NFTの購入
- 法定通貨としての利用
ビットコイン（BTC）でできることというと、一般的に資産運用を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。ビットコイン（BTC）はボラティリティが大きいため、メインの投資対象とするのはおすすめできませんが、ポートフォリオに数%でも組み込むと、ある程度のリターンが期待できます。
ビットコイン（BTC）は、実生活での支払いにも利用可能です。家電量販店のビックカメラでは、支払い方法にビットコイン（BTC）を選択できます。ビットコイン（BTC）を、公共料金の支払いに利用する取り組みもあります。
また、NFTの購入もできます。イーサリアム（ETH）のイメージが強いかもしれませんが、ビットコイン（BTC）で決済することも可能です。
さらに、ビットコイン（BTC）は法定通貨としても利用されています。中央アメリカのエルサルバドルは世界で初めて、ビットコインを法定通貨としました。
その他、取引の透明性の高さを活かして届けたい相手に寄付する、他人に貸し出して利息を得る（レンディング）などもできます。
ビットコイン（BTC）に関するFAQ
これから仮想通貨（暗号資産）投資を始めようと思っている人は、まだよく分かっていないことも多く、不安を抱えているでしょう。
ビットコイン（BTC）に関して、以下のものはよく質問されています。
- ビットコイン（BTC）はいくらから購入できる？
- 誰がどこで購入できる？
- 現在の価格はどこで確認すれば良い？
これらを押さえることで、ある程度自信を持って運用を開始できるでしょう。それぞれ詳しく見ていきます。
ビットコイン(BTC)はいくらから購入できる？
仮想通貨（暗号資産）取引所にもよりますが、ビットコイン（BTC）は500円から購入できます。いきなり大金を使った取引を始めるのではなく、少額から始めてみましょう。
誰がどこで購入できる？
ビットコイン（BTC）は、民法で成人と認められる18歳以上なら、誰でも仮想通貨（暗号資産）取引所で購入できます。未成年が口座を開設する場合、保護者の同意が必要になることが多いので、事前に確認しておきましょう。
現在の価格はどこで確認すれば良い？
ビットコイン（BTC）の現在の価格は、仮想通貨（暗号資産）取引所のチャートで確認できます。その他、Google検索で「ビットコイン チャート」と検索すれば、過去から現在に至るまでの価格推移を見れます。
［参考記事］
ビットコインリアルタイムチャート
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今回はビットコイン（BTC）の概要や特徴、メリット・デメリット、将来性を解説しました。ビットコイン（BTC）は世界で初めて誕生した仮想通貨（暗号資産）であり、時価総額が最も高い銘柄です。
ビットコイン（BTC）の将来性について、スケーラビリティの問題やハッキングによるリスクを懸念した否定的な意見があるものの、肯定的な意見も見受けられます。2030年までに1億円を超えるとの予想もあるほどです。
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