ビットコイン（BTC）1週間の分析と見通し｜FOMC議事録・PCE・CPIを踏まえた1週間の分析

重要な経済指標発表の影響

先週の米マクロで最も市場インパクトが大きかったのは、週末に発表された3月の米雇用統計です。非農業部門雇用者数は17.8万人増、失業率は4.3％となり、雇用市場の急失速を織り込んでいた市場にはやや強めの内容として受け止められました。

この結果は、「景気悪化によって早期利下げが進む」という見方をやや後退させやすく、金利低下期待だけを材料に上昇してきた資産には逆風となりやすい内容です。BTCにとっても、景気懸念そのものが和らぐ面はあるものの、利下げ期待の後退が上値を抑える可能性があり、単純な好材料とは言い切れませんでした。

また、3月末に公表されたミシガン大学の消費者マインド関連データでは、エネルギー価格上昇や金融市場の不安定化を背景にセンチメント悪化が示されました。株式市場が不安定なままだと、BTCも独歩高にはなりにくく、今週のインフレ指標と合わせて「景気減速」と「インフレ粘着」のどちらが強いのかを見極める流れが続きそうです。

Employment Situation News Release – 2026 M03 Results｜U.S. Bureau of Labor Statistics
Surveys of Consumers｜University of Michigan

目立った価格の動きとその要因

BTCは週を通じてみると大崩れは避けたものの、はっきりしたトレンドを作るまでには至らず、概ね66,000ドル台から69,000ドル台を中心にした持ち合いが続きました。週前半は中東情勢の緊張緩和観測が支えとなり、週後半は雇用統計と原油高の影響をにらみながら様子見が強まった格好です。

円建てではドル円要因も加わるため、ドル建てほど素直に動きにくい局面もありましたが、少なくとも先週時点では下値模索よりもレンジ内での下値固めという印象が残りました。ユーザー共有の1時間足でも、週末にかけて短期モメンタムが持ち直しており、直近では上方向を試す値動きが確認できます。

ただし、この戻りが本格反転に発展するかどうかは、BTC単体の材料よりも米金利・原油・株価指数の反応次第という面が強く、今週もマクロ主導の地合いが続きやすそうです。

Bitcoin Price, BTC Live Chart and News｜Coinbase
BTCUSD Chart｜TradingView

金融マーケットで注目すべき動きとその要因

先週の金融市場では、中東情勢のヘッドラインを受けて米株が大きく振れました。終戦期待が高まった局面では米主要株価指数が急反発した一方、期待が後退した場面では原油高とインフレ懸念が再び意識され、相場は不安定になりました。

特に重要なのは原油価格の上昇がインフレ再加速懸念を呼び込みやすい点です。原油高が続けば、PCEやCPIの先行きに対する警戒が高まり、米長期金利やドルが底堅くなりやすくなります。その場合、BTCには「リスク資産として売られやすい圧力」と「法定通貨不安の代替先として見直される圧力」が同時にかかるため、方向感が出にくくなります。

したがって今週は、米株が持ち直しても原油高と金利高が止まらないならBTCの上値は限定されやすく、逆に原油の過熱が落ち着き、金利上昇圧力も和らぐなら、BTCの戻り余地が広がるという条件分岐で見ておくのが妥当です。

The Dow surges more than 1,100 points as Wall Street soars to its best day since last spring｜AP News
Wall Street closed for Good Friday, but US futures inch lower following strong March jobs report｜AP News
原油 – 価格 – チャート – ヒストリカルデータ – ニュース｜Trading Economics

規制リスク

先週時点で、BTC相場を週単位で大きく方向づけるような新たな規制進展は目立ちませんでした。このため、規制要因はメインテーマというより、引き続き米マクロと地政学の陰に隠れている状態です。

もっとも、規制ヘッドラインがないこと自体は短期的には相場の重しが一つ減っている状態ともいえます。今週も新規の強い規制材料が出ない限り、BTCは規制よりもマクロ主導で動く公算が大きいでしょう。

地政学リスク

先週の最大テーマは、やはりイラン情勢を巡る緊張の強弱でした。終結期待が高まる局面では株高・原油安方向に傾きやすく、逆に長期化やインフラ攻撃リスクが意識されると、原油高とリスク回避が再燃しやすい構図です。

BTCにとっては、地政学リスクが極端に悪化するとまずはリスク資産売りに巻き込まれやすい一方、金融市場全体への不信感が強まると中長期では資金の逃避先として意識される余地もあります。ただ、今週のような1週間単位では、まず短期のリスク回避反応を優先してみるほうが実務的です。

中東情勢の見出し一つで相場の空気が変わる地合いが続いているため、今週もマクロ指標だけでなく週前半のヘッドラインリスクを軽視しないことが重要です。

The Latest: Trump threatens to strike Iran’s infrastructure if Strait of Hormuz isn’t reopened｜AP News
US stocks swing through another shaky day as oil prices keep climbing｜AP News

現状の認識と結論

BTC/JPYの日足では、足元で1,100万円台前半まで持ち直しており、短期的には戻りを試す地合いにあります。ただし、大きな流れでみると上方にはなお戻り売りを受けやすい帯が残っており、一本調子の上昇を前提にする局面ではありません。

MACDは大崩れの流れから改善方向に向かいつつあり、売り圧力はやや和らいでいます。一方で、まだ「中期の下降圧力を完全に打ち消した」とまでは言いにくく、今週は反転初動の確認局面なのか、戻り売り前の自律反発なのかを見極める週と捉えるのが自然です。

共有された1時間足では短期モメンタムが強めに改善しているため、日足でも押し目が浅いまま推移するなら、戻り試しがもう一段続く余地があります。

日足チャートで確認したいポイント

まず確認したいのは、現在値が1,090万円台の短期支持候補を維持できるかどうかです。ここを保って日足が推移するなら、短期的な買い戻しの流れは維持されやすくなります。

次に、上側では1,180万円台から1,190万円近辺が戻りの節目として意識されやすい位置です。ここを明確に回復できない場合、今回の上昇はあくまでレンジ内の反発にとどまる可能性があります。

さらに、MACDの改善が続くかも重要です。価格だけが上がってもMACDが鈍化し始めるなら、短期的な上昇の勢いは続きにくくなります。逆に、価格の上昇とMACDの改善がそろえば、今週の戻りは単なるノイズではなく、地合い改善として評価しやすくなります。

今後1週間の重要ライン

今週の重要ラインは、次のように整理できます。

• 下値の一次サポート：1,090万円台前半
• 下値の二次サポート：1,050万円台近辺
• 上値の第一関門：1,100万円台後半
• 上値の戻り売り警戒帯：1,180万円台〜1,190万円近辺

とくに重要なのは、1,090万円台を維持したまま上値を試せるかです。ここを割り込んでしまうと、短期の改善シナリオはいったん後退し、再び1,050万円台方向の押しを警戒しやすくなります。

シナリオ別：今後1週間の見立て

強気シナリオでは、中東情勢の悪化が一服し、FOMC議事録やPCE、CPIを受けても米金利が大きく跳ねない場合、BTCは1,090万円台を土台にして1,100万円台後半から1,180万円台方向を試す展開が想定されます。ドル建てでも日足の地合い改善が確認できれば、円建ても追随しやすくなります。

中立シナリオでは、マクロイベント待ちの様子見が続き、1,090万円台近辺から1,100万円台後半を中心にもみ合う可能性があります。これは最も現実的なメインシナリオで、下値固めの時間を使いながら次の材料待ちになる形です。

弱気シナリオでは、中東情勢の再悪化やインフレ指標の上振れで米金利・ドルが強含み、株式市場も不安定化した場合、BTC/JPYは1,090万円台を維持できず、1,050万円台近辺まで押し戻される可能性があります。この場合は、戻り目線よりもサポート防衛の有無を優先して見る局面です。

チェック項目

• 日足で1,090万円台を維持できるか
• 1,100万円台後半で上値を抑えられるか、突破できるか
• MACDの改善が継続するか、それとも再び失速するか
• BTC/USDの日足でも戻り基調が崩れていないか
• 1時間足の強い上昇が日足に波及するか、それとも短期過熱で終わるか
• 米金利・原油・ドル円の変動が円建てBTCの重しにならないか

まとめ

日足ベースでは、BTC/JPYは下値不安一辺倒の形からは少しずつ脱しつつあります。ただし、まだ中期の戻り売り圧力を完全にこなしたとは言えず、「底打ち確認前の戻り」か「地合い改善の初動」かを今週判断する局面です。

したがって、今週は強気一辺倒よりも、1,090万円台を守れるか、そして上側で1,180万円台〜1,190万円近辺の反応がどうなるかを中心に見るのが実践的です。マクロが追い風なら戻り余地はありますが、追い風が途切れれば再び持ち合いに戻る可能性も十分あります。

注目イベントの理由

今週は、8日公表見込みのFOMC議事録、9日の米個人所得・個人消費支出（PCE価格指数を含む）、10日の米CPIが中心材料です。雇用統計が上振れた直後だけに、インフレ指標まで強ければ「利下げを急がないFRB」という見方が強まりやすく、BTCにはやや逆風となる可能性があります。

逆に、PCEやCPIが市場の警戒ほど強くなく、同時に中東情勢の悪化も一服するなら、金利上昇圧力が和らぎ、BTCには追い風が戻りやすくなります。今週は単に指標の数字を見るだけでなく、その結果を受けて米金利・ドル・米株がどう反応するかまでセットで確認したいところです。

また、週後半は新規失業保険申請件数など雇用関連の継続指標も補助線になります。雇用統計が強かったあとに雇用の軟化サインが見え始めるのか、それとも底堅さが続くのかで、金融政策の織り込みが変わりやすくなります。

Meeting calendars and information｜Federal Reserve Board
Release Schedule｜U.S. Bureau of Economic Analysis
CPI Home｜U.S. Bureau of Labor Statistics
Schedule of Selected Releases for April 2026｜U.S. Bureau of Labor Statistics

今週の見通しのまとめ

今週のBTCは、基本的に地政学リスクと米インフレ・金利材料の二正面作戦になりそうです。中東情勢が落ち着き、インフレ指標も無難なら、先週から続く下値固めを経て戻りを試す余地があります。

一方で、原油高が続いたままPCEやCPIも強く出る場合は、利下げ期待の後退が改めて意識され、上値の重さが再確認される可能性があります。したがって今週は「上がるか下がるか」を一本で決め打ちするより、条件がそろえば上、そろわなければ持ち合いか反落、という整理が有効です。

総じてみると、BTCは先週より少し地合いを改善しているものの、まだ強気転換を断言できる段階ではありません。今週は1,090万円台の維持と、マクロイベント通過後の値持ちを確認しながら、相場の質が変わるかを見定める週になりそうです。