XRP（リップル）の今後は？｜生き残れる領域は限られるのか？将来性や価格見通しを検証

2025年5月8日 SECとの裁判が完全決着

長年重たい足枷となって発展を阻害してきた要因が解決したことによって、Ripple社が目指す「総合決済インフラ」への移行は急速に現実味を帯び、一気にアクセルが踏み込まれています。

SECとリップル社は最終的な和解契約を締結しました。これによって、「取引所で販売されるXRPは有価証券ではない」という法的なお墨付き（法的明確性）が完全に確定しました。

差し止め命令が解除され、罰金問題もクリアになったことで、コンプライアンスを厳格に求める大手銀行や決済企業が再びXRPを堂々と採用できる環境が整いました。

これにより、投機的な取引だけでなく、国際送金という「実社会の需要（実需）」に基づくXRPの取引ボリュームが継続的に拡大していく基盤が復活しました。さらに、訴訟の終結によって最大の障壁が消滅した結果、現在では米国でXRPの現物ETF（上場投資信託）が正式に承認・販売されるに至っています。

Ripple Paymentsはどんな課題を解決しようとしているのか

Ripple Paymentsが狙っているのは、企業どうしの国際送金で起きやすい「遅い・見えにくい・送金先ごとに事前資金を置いておく必要がある」といった不便さを減らすことです。従来の国際送金では、複数の銀行をまたぐあいだに時間と手数料がかかりやすく、企業側は送金先の国で使う通貨をあらかじめ多めに用意しておかなければならない場面もありました。

今のRipple Paymentsは、従来の銀行送金をまるごと置き換えるというより、企業が国際送金をもっと手軽に進められるようにする仕組みです。要するに、送金先ごとに現地通貨を多めに寝かせたり、複数の銀行をまたいで時間と手数料をかけたりしなくても、お金を動かしやすくするのが狙いです。

Ripple Paymentsを利用する場合、送金の考え方はシンプルです。送金元の企業が自国通貨を送金すると、リップルのシステムがオンデマンド流動性（ODL）を活用し、資産を即座にXRPに変換します。XRPは送金先の国へすばやく移され、現地側で受取通貨へ換えられて着金します。

具体的には、タイのサイアム商業銀行（SCB）と日本のSBIレミットなどは、この仕組みを利用して、日本・タイ間のリアルタイム送金を実現しています。日本円で送ると、タイの受取側がタイバーツ（THB）で受け取れるのがイメージしやすい例です。

• 送金先ごとに現地通貨を多めに寝かせておく負担を減らしやすい
• 複数の銀行をまたぐことで生じやすい時間や手数料のムダを抑えやすい
• 企業から見ると「自国通貨で払い、相手は現地通貨で受け取る」流れを作りやすい
• ただし、その便利さがそのままXRPの価値上昇に直結するとは限らず、どこまでXRPが必要とされるかは切り分けて見る必要があります

SBI Remit enables Thai nationals in Japan to send money home instantly｜Ripple
Ripple Payments ODL Documentation｜Ripple Docs

RLUSDはなぜ重要なのか

RLUSDは、Rippleがこの戦略を進めるうえで重要なピースです。企業や金融機関にとっては、値動きの大きい暗号資産そのものより、価格が安定したデジタルドルの方が実務で扱いやすい場面が多くあります。RippleがRLUSDを前面に出しているのは、まさにその現実に合わせているからです。

ただし、ここで重要なのは、RLUSDの拡大がそのままXRPの追い風になるとは限らない点です。RLUSDが広がるほどRipple社の事業には追い風になりますが、投資家にとって本当に大事なのは、その流れの中でXRPの必要性まで強まるのかどうかです。

• RLUSDは「使いやすい安定資産」として、企業導入のハードルを下げる役割があります。
• その一方で、安定資産だけで十分ならXRPの役割が薄まる可能性もあります。
• RLUSDはRippleにとって追い風でも、XRPにとっては補完にも代替にもなりうるという見方が必要です。

XRPLはどんな役割を担うのか

ここでのXRPLは、単に「XRPが動くネットワーク」という意味ではありません。Rippleの戦略の中では、RLUSD、RWA、将来の機関向けサービスを載せる共通の土台としての役割が重要です。つまりRippleは、送金サービスだけを広げたいのではなく、資産の発行・移転・決済までまとめて回せる基盤を押さえようとしているように見えます。

この視点で見ると、XRPLの価値は「送金ができること」より、ステーブルコインやトークン化資産がその上で動き、ネットワーク全体の利用が積み上がることにあります。Ripple PaymentsやRLUSDの広がりを一時的なサービスで終わらせず、エコシステムとして定着させるための受け皿がXRPLだと考えると、役割が分かりやすくなります。

• XRPLは、RLUSDやRWAを載せる共通基盤としての意味が大きいです。
• Rippleにとっては、送金だけでなく資産移転や決済まで取り込むための土台になります。
• ただし、ネットワーク利用が増えることとXRP価格が大きく伸びることは分けて考える必要があります。

ステーブルコイン時代に、XRPの席はどこに残るのか

ここがこの章のいちばん大事な論点です。Ripple社の生存戦略をそのまま見れば、主役はRLUSDや企業向け決済インフラに移っているようにも見えます。それでもXRPに席が残るとすれば、価格が安定した資産だけではつなぎにくい通貨やネットワークのあいだで、橋渡し役として必要とされる場面です。

つまり、Rippleの成長戦略の中心がすでにXRP単独ではなくなっている以上、今後の焦点は「主役であり続けるか」ではなく、「それでも必要な役割が残るのか」に変わっています。その具体像は、次のセクションで詳しく見ていきます。

XRPの強みは「速いこと」より「橋渡し役」にある

XRPの本当の強みは、単に送金時間が短いことではありません。より重要なのは、直接交換しにくい資産どうしのあいだで、中間資産として使われうる点です。直接の流動性が薄いときでも、XRPを仲介にすることで、交換や決済を成立させやすくなる余地があります。

• XRPは、直接の取引相手が少ない通貨ペアで意味を持ちやすいです。
• 強みは「誰でも必ず使うこと」ではなく、「つなぎ役として必要になる場面があること」です。
• この役割は、ステーブルコインだけでは埋めきれない隙間がある限り残りえます。

既存の国際送金網が苦手な、流動性の薄い領域での使い道

XRPが橋渡し役として語られる理由のひとつは、世界的に知名度の高い暗号資産であり、各国や各地域の取引所で法定通貨とのペア取引が長く行われてきたことです。つまり、ある国の法定通貨をいったんXRPに替え、送金先で別の法定通貨へ換えるルートを作りやすいため、異なる法定通貨どうしをスワップする場面では強みが出やすくなります。

特に、直接の流動性が薄い通貨ペアや、複数の銀行をまたぐと時間や手数料がかさみやすい場面では、この橋渡し機能に意味が残ります。こうした領域では、あらかじめ現地通貨を置いておく負担を減らしやすいこともメリットです。

ドル同士で完結しやすい送金ではXRPの必要性は薄くなりやすい一方、異なる通貨圏をつなぐ場面では役割が残る余地があります。

• XRPは、各国の取引所で法定通貨との交換ルートを持ちやすい点が強みです。
• そのため、異なる法定通貨どうしをつなぐ場面で橋渡し資産として使われる余地があります。
• つまり、XRPの将来性は「送金市場全体」ではなく「苦手な区間を補えるか」で見る方が実態に近いです。

ステーブルコイン同士、法定通貨、RWAをつなぐ接点としての可能性

今後のブロックチェーン技術の活用領域を考えると、資産の種類はむしろ増えていきます。法定通貨、ドル連動ステーブルコイン、RWA、そして地域ごとの決済手段が併存するなかでは、それらをどう滑らかにつなぐかが課題になります。XRPに残る可能性があるのは、こうした複数の資産圏のあいだで交換や決済を成立させる接点です。

• 資産の種類が増えるほど、接続レイヤーの重要性は上がりやすいです。
• XRPは、その接続レイヤーの一候補として見ると役割が分かりやすくなります。
• ただし、実際にどこまで採用されるかは今後の実装と流動性次第です。

XRPは主役ではなく、裏側の接続レイヤーとして残るのか

ここまでを踏まえると、今後のXRPは「送金の主役」として期待するより、総合的な決済インフラの中でどこまで必要な部品として残れるかを見る方が、将来性を冷静に判断しやすくなります。主役として広く使われる未来より、裏側の接続レイヤーとして細く長く残る未来の方が、いまの延長線上では現実味があります。

• XRPの価値は、人気や話題性よりも必要性の有無で決まりやすくなっています。
• 役割が残ることと、価格が大きく伸びることは別です。
• だから投資判断でも、「どこで必要とされるのか」を具体的に見る視点が欠かせません。

Ripple Paymentsの拡大は、どこまでXRP実需を意味するのか

Rippleは2024年末の時点で、Ripple Paymentsの累計処理額が700億ドル、払出市場が90超に達したと説明しています。さらに2026年3月には、60超の主要市場で累計処理額が1,000億ドルを超えたと公表しました。こうして見ると、Ripple Paymentsという事業そのものは確かに広がっています。もっとも、この数字はあくまで累計であり、競合各社が開示する単年度の送金額とは同じ土俵で比べられません。

比較対象を置くと温度感は見えやすくなります。Remitlyは個人向け海外送金の大手で、USDC受取も始めています。Wiseは法人向けにも強いクロスボーダー送金の有力プレイヤーですが、公式には暗号通貨の購入・交換・取引をサポートしない方針です。Stripeはすでにstablecoin決済や100超の国でのstablecoin対応口座を広げており、SWIFTも200超の国・地域を結ぶ既存ネットワークに加えて、2025年にはブロックチェーン型共有台帳をインフラへ組み込む方針を打ち出しました。つまり、Rippleの競争相手は「ブロックチェーンを使わない旧来勢」だけではなくなっています。

その中でXRPLに勝ち筋があるとすれば、単に「ブロックチェーンを使っていること」ではなく、XRPを中間通貨にして異なる法定通貨や資産を滑らかにつなげられることです。XRPLでは、直接の取引が薄い通貨ペアでも、XRPを挟むオートブリッジングでより良い複合レートを見つけやすくできます。さらに、XRPLは3〜5秒での決済、低い手数料、ネイティブDEXを特徴としており、Ripple自身もInstitutional DeFiやトークン化の基盤として押し出しています。

ただし、ここで重要なのは、「XRPLに勝ち筋がある」ことと「大手がXRPLを採用する」ことは別だという点です。現時点でRemitly、Wise、Stripe、SWIFTがXRPLを採用するという公表は見当たりません。公開情報から見る限り、Wiseは近い将来の採用可能性が低く、StripeやRemitlyはstablecoin活用という意味では接点があるものの、その受け皿としてXRPLが選ばれる必然性までは、現時点では見えていません。SWIFTも逆に自前でブロックチェーン型台帳を組み込み始めています。したがって、XRPLの現実的な勝負どころは、大手全社を取り込むことより、非ドル圏・低流動性回廊・トークン化資産の交換のような既存大手が一律には取り切れていない領域で存在感を出せるかにあります。

• Ripple Paymentsの拡大は事業の前進を示しますが、それだけでXRP実需が一直線に増えているとは言えません。
• XRPLの勝ち筋は、「ブロックチェーンだから強い」ではなく、異なる通貨や資産を安くつなげることにあります。
• 大手がXRPLを採用する公表は現時点で確認できず、現実的な勝負どころは限定された回廊や接続用途です。

• Ripple Paymentsは確かに伸びていますが、公開されているのは累計処理額です。
• 送金専業サービスと比べれば無視できない規模ですが、世界標準の決済網と比べるとまだ限定的です。
• XRP投資家にとって本当に重要なのは、その拡大の中でどこまでXRPが必要とされているかです。

XRPLの利用拡大は、XRPの価値に直結するのか

XRPLの活動には前向きな材料がありますが、ネットワークの利用拡大とXRPの投資価値は別の話です。重要なのは、増えている利用の中で、本当にXRPが必要とされているのかどうかです。

短期的には、急騰後の調整局面をどうこなすかが焦点

足元のXRPは、急激な上昇を一度こなしたあとに値動きが落ち着く調整局面として見るのが自然です。直近の価格は1.42ドル前後で推移しており、市場としてはまず1ドル台前半を維持しながら、次の上昇材料を待っている状態だと考えられます。したがって短期では、一気に新しいトレンドへ走るというより、下値を固めながらどこで買いが入り直すかを確認する時間帯になりやすいです。

2026年末のベースラインは、2.45ドル前後がひとつの目安

中期的な価格帯として、21Sharesは2026年のシナリオレンジを公表しており、法規制のクリアランス、直近のMastercardなどとの提携による決済網の拡大、現物ETFを通じた機関投資家の継続的な資金流入を根拠として、ベースケースを2.45ドル、強気ケースを2.69ドル、弱気ケースを1.60ドルとしています。この見方のポイントは、法的な重石が外れたことで再評価余地はある一方、成長は「爆発的」ではなく「進化的」だと整理している点です。つまり、直近のXRPは一気に何倍にも跳ねる銘柄というより、ETFフローや実需拡大が着実に積み上がるなら、まず2ドル台後半を固められるかが現実的な焦点だと言えます。

強気シナリオでは5ドル〜8ドルも語られるが、前提条件はかなり重い

より強気な見方としては、Standard Charteredのアナリストが2026年中に8ドルを想定したケースが知られています。こうした予測は、暗号資産市場全体の強気地合い、ETFを通じた継続的な資金流入、そしてXRPの実需拡大が同時に進むことを前提にしています。言い換えれば、5ドル超のシナリオはありえない数字ではありませんが、好材料がひとつ出るだけで到達する水準ではなく、複数の条件が重なる必要がある価格帯です。

極端な強気予測は、ノイズとして切り分けて見るべき

SNSや一部のテクニカル分析では、さらに極端な上値を語る予測も見られます。ただ、ここまでの検証を踏まえると、XRPは全面的な覇権を取りにいく銘柄というより、役割が残る領域で再評価を積み上げる銘柄です。そのため、二桁ドル台のようなセンセーショナルな目標をそのまま真に受けるより、まずは2ドル台後半から3ドル台、さらにその先で5ドル超を試せるかという順番で考える方が、今の実態には合っています。

総括｜2026年は「3ドル前後を機関資金でどう固めるか」が焦点

総括すると、XRPを長く抑えていた法的な不確実性はかなり後退し、長期的には以前より前向きな環境が整っています。ただし、その評価が一気に跳ねるというより、まずは2ドル台後半から3ドル台を、個人投機ではなくETFや機関資金を含む継続的な需要でどこまで固められるかが2026年の焦点です。そこで足場を固められれば5ドル超の強気シナリオが視野に入り、逆に伸びが鈍ければ現実的な着地点は2ドル台中心にとどまると考えるのが自然です。

XRP投資に向いている人

XRPに向いているのは、仮想通貨（暗号資産）の中でも決済や送金、資産の橋渡しといった実務的なテーマに関心がある人です。ETHやSOLのようにアプリ経済やエコシステム全体の爆発力へ賭けるより、どの領域で現実に役割が残るかを追いたい人の方が相性はよいでしょう。また、Ripple Payments、XRPL、ETF動向など、材料を継続的に追える人にも向いています。

• 決済・送金・接続レイヤーというテーマに納得できる人
• 爆発力より、役割の継続性を重視する人
• 関連ニュースを継続して追える人

仮想通貨（暗号資産）は既存金融を置き換えるより、弱い部分を補う方向へ進んでいる

この変化がいちばん分かりやすいのが、ステーブルコインやRWAの広がりです。共通しているのは、既存金融を壊すことではなく、遅さ、コスト、分断、使いにくさといった弱点を補う方向で使われ始めていることです。

• いまの仮想通貨（暗号資産）は「何でも置き換える」より、「どこを補えるか」が問われています。
• 特に決済、資金移動、資産移転のような分野で実務的な価値が試されています。
• この流れは、XRPのような送金系銘柄の見方にも大きく影響します。

理念よりも、実務で使えるかが問われる時代になった

いまは「分散型であること」や「既存秩序に対抗すること」だけでは評価されにくくなっています。実際、制度整備が進むにつれて、仮想通貨（暗号資産）は金融の外側で独自に広がるより、ルールの中に取り込まれながら実務へ浸透していく可能性が高まっています。

• 「便利かどうか」「導入しやすいかどうか」が、以前より重視されるようになっています。
• 制度整備が進むほど、投機だけでなく実務で使われる領域が注目されやすくなります。
• 生き残る仮想通貨（暗号資産）は、思想の強さより実装の強さで選ばれやすくなっているともいえます。

生き残る仮想通貨（暗号資産）に求められる価値は何か

こうして見ると、今後の仮想通貨（暗号資産）に求められる価値はかなりはっきりしてきます。ひとつは、24時間動かせること。もうひとつは、国をまたいで資金や資産をつなげられること。さらに、支払いと資産移転を、あらかじめ決めた条件に沿って自動で実行できることや、法定通貨・ステーブルコイン・RWAのような異なる資産を同じネットワーク上で交換・決済しやすいことも重要です。要するに、ただ速いだけでも、ただ新しいだけでも足りず、既存金融では面倒だった部分をどれだけ滑らかにできるかが問われています。

• 24時間性
  銀行の営業時間に縛られず、いつでも資金や資産を動かしやすいこと
• 国境横断性
  国や通貨の違いをまたいで、価値を移転しやすいこと
• プログラム可能性
  支払いと資産移転を、あらかじめ決めた条件に沿って自動で実行しやすいこと
• 接続性
  法定通貨・ステーブルコイン・RWAのような異なる資産を、同じネットワーク上で交換・決済しやすいこと

ビットコインの唯一無二の強みは「代替しにくい価値の保管先」であること

ここまでの議論を踏まえると、ビットコインが特別なのは、決済機能の便利さよりも、他の銘柄では置き換えにくい「価値の保管先」としての立ち位置を持っていることです。ビットコインは、誰かのアプリやサービスが伸びるかどうかに依存する銘柄ではなく、希少性、知名度、分散性、そして金融商品としての取り込みやすさそのものが強みになっています。つまり、ビットコインの生き残り条件は「実装が増えるか」だけでなく、代替しにくい資産として信認を維持できるかにあります。

• 希少性と知名度がそのまま価値の土台になりやすい
• ネットワーク利用より「保有したい理由」の強さが重要です
• 金融商品として組み込みやすい点も大きな強みです

ETHやSOLのようなプラットフォーム通貨は、開発者・資産・利用者を引きつけ続けられるかが鍵

一方で、ETHやSOLのようなプラットフォーム通貨は、ビットコインとは生き残り方が違います。重要なのは、チェーンの上にどれだけ資産、アプリ、開発者、利用者を引きつけ続けられるかです。言い換えれば、単に速い、安いだけでは足りず、そのチェーン上で「何が動いているのか」「どれだけ外部資産を取り込めるのか」「手数料やトークン需要がどこまで自然に生まれるのか」が見極めのポイントになります。

• ステーブルコインやRWAがどれだけ載るか
• 開発者と利用者が継続的に増えるか
• トークンが単なる投機対象ではなく、ネットワーク利用と結びつくか

LINKのような機能特化型は「その機能がないと困るか」で評価される

LINKのような機能特化型の銘柄は、送金銘柄やプラットフォーム銘柄ともまた違います。こうした銘柄の生き残りは、その機能が実際に使われ続けるか、そして代替されにくいかでほぼ決まります。たとえばオラクル、データ接続、クロスチェーン接続のような機能は、ブロックチェーンが現実社会とつながるほど必要性が増します。逆に、その機能が他でも代替できるなら、トークンの価値は弱くなりやすいです。

• 役割が明確なぶん、必要性の有無が評価に直結しやすい
• 他で代替しにくい機能かどうかが最大のポイントです
• 利用実績とトークン需要が結びつくかも重要です

その他の銘柄も、結局は「なくなると困る理由」を持てるかが分かれ道になる

ここまでを整理すると、生き残る仮想通貨（暗号資産）には共通点があります。それは、便利そうに見えることではなく、なくなると困る理由を持てることです。ビットコインなら価値保管、プラットフォーム通貨なら資産とアプリの受け皿、機能特化型なら特定機能の不可欠さ、そしてXRPなら異なる通貨や資産をつなぐ橋渡し役です。結局のところ、今後の仮想通貨（暗号資産）が生き残れるかどうかは、価格が上がるかどうかより先に、その銘柄が何を補い、何がなくなると困るのかを説明できるかで決まりやすくなります。

その意味でXRPは、仮想通貨（暗号資産）の未来を考えるうえでかなり象徴的な銘柄です。速い送金という分かりやすい強みを持ちながらも、ステーブルコイン時代の到来によって、その存在意義をより厳しく問われています。だからこそXRPを検証することは、単に1銘柄の将来性を考えるだけでなく、これから生き残る仮想通貨（暗号資産）の条件そのものを見極めることにつながります。