アプトス(Aptos/APT)とは?特徴・将来性・リスク・買い方をわかりやすく解説
監修:株式会社J-CAM 金融アドバイザー AFP認定者 倉本 佳光 Yoshimitsu Kuramoto
慶應義塾大学法学部法律学科を卒業後、山一証券株式会社に入社し金融業界でのキャリアをスタート。その後、メリルリンチ日本証券株式会社マネージメント・コミッティーメンバー、岡三アセットマネジメント株式会社理事などを歴任。
執筆:BitLending編集部 更新日:2026年8月25日
アプトス(Aptos)は、暗号資産やアプリを動かす基盤となるレイヤー1ブロックチェーンです。APTは、そのネットワークで手数料の支払いやステーキングなどに使われる暗号資産です。
MoveやBlock-STMなど独自性のある技術を備えていますが、技術力だけでAPTの価格や将来性が決まるわけではありません。将来性を考えるときは、実利用・開発の継続・APTの供給構造・競合との差を分けて確認することが大切です。
本記事では、AptosとAPTの違いから、特徴、用途、供給、リスク、ソラナ・Suiとの違い、日本国内での買い方まで整理します。
免責事項(投資助言ではありません)
本記事は、暗号資産に関する情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買・投資行動を推奨するものではありません。暗号資産は価格変動が非常に大きく、短期間で大きな損失が発生する可能性があります。投資判断は必ずご自身の責任で行い、必要に応じて専門家へご相談ください。
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アプトス(Aptos/APT)とは
Aptosはブロックチェーンの名称、APTはそのネットワークで使われる暗号資産の名称です。日常的には両方を「アプトス」と呼ぶことがありますが、将来性を考えるうえでは区別が欠かせません。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| Aptos | 暗号資産の送付やスマートコントラクト、分散型アプリを動かすレイヤー1ブロックチェーン |
| APT | Aptos上でガス代、ステーキング、ガバナンスなどに使われるネイティブトークン |
| 稼働開始 | 2022年10月12日 |
| 主な技術 | Move、Block-STM、PoSを基盤とするBFT系コンセンサス |
Aptosは、Meta(旧Facebook)のDiemプロジェクトに携わった開発者らが設立したAptos Labsによって開発されました。Diem自体は終了しましたが、そこで開発されたMove言語などの技術を受け継いでいます。
ブロックチェーンや暗号資産の前提から確認したい場合は、暗号資産を始める前に知っておきたい基礎も参考にしてください。
《出典》
The Aptos Blockchain: Safe, Scalable, and Upgradeable Web3 Infrastructure|Aptos Foundation
取扱暗号資産の概要説明書|SBI VCトレード
Aptosの仕組みと主な特徴
Aptosの主な特徴は、資産を扱うことを意識して設計されたMoveと、複数の取引を並行して実行するBlock-STMです。技術上の特徴はネットワークを評価する材料ですが、それだけで価格上昇を保証するものではありません。
《出典》
Aptos Developer Documentation|Aptos Labs
Aptos Whitepaper|Aptos Foundation
💡 用語解説:レイヤー1とスマートコントラクトとは? ▼ 開く
■ レイヤー1とは?
取引の記録と確定を自ら行う基盤となるブロックチェーンです。Aptos、ビットコイン、イーサリアム、ソラナなどが該当します。
- スマートコントラクト:条件に応じてブロックチェーン上で実行されるプログラム
- 確認点:処理性能だけでなく、利用されるアプリ、開発者、分散性も評価する必要があります
この記事での読み方
Aptosという基盤の成長と、APTという暗号資産の需給・価格は関連しますが同じものではありません。
Moveはデジタル資産の扱いを意識した言語
MoveはDiem向けに開発されたプログラミング言語を基礎とし、Aptosではスマートコントラクトの記述に使われます。資産を「resource」として表現し、意図せず複製・破棄されにくい仕組みを言語レベルで備える点が特徴です。
ただし、Moveを採用しているからアプリや利用者の資産が必ず安全になるわけではありません。プログラムの実装不備、秘密鍵の管理、外部サービスの障害など、別の層のリスクは残ります。
Block-STMで取引を並行実行する
Block-STMは、複数のトランザクションを楽観的に並行実行し、競合が起きた取引を検証・再実行する仕組みです。処理する取引が互いに干渉しない場合、順番に1件ずつ実行する方式より効率を高められます。
理論上の最大処理能力と、実際の混雑時に利用者が体感する速度は同じではありません。ネットワークを比較するときは、最終確定までの時間、障害履歴、手数料、実利用の負荷も確認しましょう。
PoSとBFT系コンセンサスで取引順序を合意する
Aptosでは、APTをステークしたバリデーターが取引の順序や結果について合意します。BFTは、一部の参加者に障害や不正な動作があっても合意形成を続けるための考え方です。
2026年1月には、実際に使われるMoveモジュールを必要時に読み込むLazy Loadingがメインネットへ導入されました。これは開発が継続している一例ですが、個別の更新だけでネットワーク全体の優位性を断定することはできません。
《出典》
Lazy Loading for Move (AIP-127) is live on Aptos Mainnet|Aptos Forum
APTの用途と供給構造
APTには、主にガス代の支払い、ネットワークを維持するステーキング、ガバナンスという用途があります。一方、Aptosの利用が増えても、それが直ちにAPTの価格上昇へ結び付くとは限りません。
2026年にはトークノミクスが改定され、21億APTのハードキャップ、ステーキング報酬率の引き下げ、ガス代の引き上げと100%バーンが実行されました。供給増加を抑える方向へ変わりましたが、価格への影響は需要とのバランスで決まります。
《出典》
Aptos Tokenomics Update: Moving to Performance-Driven Supply Mechanisms|Aptos Foundation
Proposal #183: Hard Supply Cap: 2.1 Billion APT|Aptos Governance
💡 用語解説:ステーキングとアンロックとは? ▼ 開く
■ 供給を見る2つの用語
- ステーキング:ネットワークの合意形成にAPTを預け、条件に応じて報酬を受け取る仕組み
- アンロック:ロックされていたトークンが移転可能になること
この記事での読み方
アンロックは即時の売却を意味しません。ただし、市場で動かせるAPTが増え得るため、需要とのバランスを見る材料になります。
初期供給と21億APTのハードキャップ
Aptos Foundationが2022年10月に公開したトークノミクスでは、メインネット開始時の初期総供給量は10億APTでした。初期配分はコミュニティ51.02%、コア貢献者19.00%、財団16.50%、投資家13.48%とされています。
この10億APTは初期供給量であり、発行上限ではありませんでした。その後、2026年3月のガバナンス投票でプロトコルレベルの供給上限を21億APTとするProposal #183が可決され、実行済みです。上限に達すると、それを超えるAPTは発行できません。
21億APTは現在の流通量ではなく、将来を含む発行可能量の上限です。最新の総供給量・流通量はAptos Explorerなどのオンチェーン情報で確認する必要があります。
《出典》
Aptos Tokenomics Overview|Aptos Foundation
Aptos Tokenomics Update|Aptos Foundation
アンロックとステーキング報酬の見方
公式の初期スケジュールでは、投資家・コア貢献者分は最初の12カ月がロックされ、その後段階的に解除され、メインネット開始4周年までに全量が解除される設計でした。2022年10月12日を起点にすると、4周年は2026年10月12日です。
ただし、解除されたAPTが必ず市場で売却されるわけではありません。現在の保有状況やスケジュール変更もあり得るため、単に「アンロックがあるから下落する」と決め付けないことが重要です。
2026年の改定では、年間ステーキング報酬率を5.19%から2.6%へ引き下げるProposal #184と、ガス代を10倍に引き上げるProposal #185も可決・実行されました。ガス代は引き続き100%バーンされるため、報酬による新規発行を抑え、ネットワーク利用に応じた焼却を増やす方向の変更です。
ステーキング全般の仕組みや、報酬と価格変動リスクの違いは、ステーキング報酬とリスクの基本で詳しく解説しています。
《出典》
Aptos Tokenomics Update|Aptos Foundation
Proposal #184: Staking Reward Rate Reduction|Aptos Governance
Proposal #185: 10x Gas Fee Increase|Aptos Governance
アプトスの評価と主なリスク
アプトスの評判は「高速で将来性がある」「供給増加や競争が不安」といった短い口コミだけでは判断できません。期待される理由と、期待が崩れる条件を対で確認することが大切です。
| 期待される点 | 確認すべきリスク |
|---|---|
| Moveと並行実行を軸にした技術 | 技術的優位が利用者・開発者の増加につながるとは限らない |
| DeFi、決済、ステーブルコインなどへの利用 | 利用が一時的な報酬やキャンペーンに依存していないか |
| 継続的なプロトコル更新 | 更新に伴う不具合、アプリ側の脆弱性、運用上の集中 |
| APTのガス・ステーキング用途 | アンロックや報酬による供給増加と売買需要のバランス |
価格変動と供給増加のリスク
APTは暗号資産であり、短期間に価格が大きく動くことがあります。プロジェクトに進展があっても、市場全体の下落、流動性の低下、供給増加などにより価格が下がる場合があります。
2026年の21億APTのハードキャップ、ステーキング報酬率の引き下げ、ガス代バーンの強化は、従来より供給増加リスクを抑える方向の変更です。ただし、ハードキャップまでの発行余地は残り、アンロック済みAPTが市場へ出る可能性もあります。
供給抑制策と投資損益は別の論点です。提携や制度変更だけを根拠に売買を判断せず、供給量、取引量、利用状況を合わせて確認しましょう。
競争・セキュリティ・集中のリスク
レイヤー1市場には、イーサリアム、ソラナ、Suiなど多数の競合があります。Aptosが技術更新を続けても、アプリ、開発者、資金、利用者を長期的に維持できるとは限りません。
また、基盤となるブロックチェーンだけでなく、ウォレット、ブリッジ、取引所、DeFiアプリそれぞれに固有のリスクがあります。秘密鍵の流出、偽サイト、スマートコントラクトの不具合などにも注意が必要です。
暗号資産に関する不審な勧誘を受けた場合は、無登録業者や投資詐欺を避ける確認ポイントも確認してください。
《出典》
暗号資産・電子決済手段関係|金融庁
アプトスの将来性を考える4つのポイント
アプトスの将来性は、将来の価格を一点で予想するより、複数の指標を継続して確認する方が現実的です。重要なのは、ネットワークの成長が一時的な話題ではなく、継続的な利用につながっているかです。
1.ネットワークが実際に使われているか
確認したいのは、取引件数の多さだけではありません。アクティブアドレス、手数料収入、ステーブルコインの流通、DeFiなどの利用が複数の用途に広がっているかを見ます。
2025年1月にはCircle発行のネイティブUSDCがAptosに対応しました。これは利用可能な資産が増えた事例ですが、導入そのものより、継続的に送金・決済・アプリで使われるかが重要です。
2.開発とアプリの利用が続いているか
コード更新、改善提案、開発者向けツールの整備は、基盤の継続性を見る材料です。ただし、開発件数だけでは利用者の定着を判断できません。実際に使われるアプリが増え、その利用が報酬終了後も残るかを確認します。
3.APTの需要と供給が釣り合っているか
2026年の改定により、供給上限は21億APTとなり、ステーキング報酬率は5.19%から2.6%へ引き下げられ、ガス代の100%バーンは10倍のガス代を基準に行われるようになりました。これは供給増加を抑える材料ですが、アンロックやステーキング報酬による新規供給は続きます。総供給量、流通量、バーン量、大口保有、ステーキング比率を同じ時点のデータで確認しましょう。
4.競合と異なる役割を築けるか
高速なレイヤー1という説明だけでは、ソラナやSuiとの差が明確になりません。Aptos固有の技術が、決済、金融、ゲームなどで利用者に選ばれる体験へつながるかが焦点です。
したがって現時点の判定は、技術更新と利用拡大の材料はある一方、APTの供給とレイヤー1間競争を継続確認する段階です。「将来性がある」か「ない」かの二択ではなく、4つの条件の変化を追う必要があります。
Aptosとソラナ・Suiを比較
Aptosは「ソラナキラー」と呼ばれることがありますが、公式な分類ではなく、競合関係を強調する通称です。1枚当たりの価格ではなく、設計、実利用、供給、エコシステムの成熟度で比較しましょう。
| 項目 | Aptos | ソラナ | Sui |
|---|---|---|---|
| 主な言語 | Move | Rustなど | Sui Move |
| 取引実行の特徴 | Block-STMが競合を検出して並行実行 | 取引がアクセスするアカウントを指定して並列化 | オブジェクト中心のデータモデルで、独立した取引を並列化 |
| 共通点 | スマートコントラクトを実行でき、処理性能と低い利用コストを重視するレイヤー1 | ||
| 比較時の注意 | 公称性能ではなく、実際の確定時間、障害、手数料、アプリ、利用者、供給構造を確認する | ||
ソラナ単体の仕組みや発行上限については、ソラナの特徴と仕組みで詳しく解説しています。
《出典》
Move – A Web3 Language and Runtime|Aptos Labs
The Sui Object Model|Sui Documentation
アプトス(APT)の買い方と注意点
APTは日本国内の暗号資産交換業者でも購入できます。2026年8月25日の確認時点では、金融庁の登録一覧と各社公式ページで、SBI VCトレードやBitTradeなどの取扱いを確認できます。
取扱銘柄や売買方法は変わるため、口座開設前に金融庁の登録一覧と各社の最新ページを確認してください。金融庁への登録は、暗号資産の価値や将来性を保証するものではありません。
国内取引所で購入する基本的な流れ
- 金融庁登録業者から、APTの取扱いと売買方法を確認する
- 本人確認を行い、取引口座を開設する
- 日本円を入金する
- 数量、価格、手数料またはスプレッドを確認してAPTを購入する
同じAPTでも、販売所と取引所では価格の決まり方やコストが異なります。国内サービスを比べるときは、国内取引所の手数料と選び方を参考にしてください。
購入・送金前に確認すること
- 売買コスト:取引手数料だけでなく、販売価格と売却価格の差であるスプレッドも確認する
- 取引形態:販売所、取引所、積立など、利用できるサービスを確認する
- 送金対応:外部ウォレットへの出庫可否、最低数量、手数料、メンテナンス状況を確認する
- ネットワーク:Aptosネットワークに対応するアドレスか確認し、最初は少額でテストする
- 税務記録:売却だけでなく、他の暗号資産との交換などでも課税関係が生じ得るため取引履歴を保存する
暗号資産の税務の全体像は、暗号資産の売却・交換で生じる税金で確認できます。
アプトスに関するよくある質問
AptosとAPTの違い、購入、供給など、検索時に迷いやすい点を簡潔に整理します。
AptosとAPTは同じものですか?
Aptosはレイヤー1ブロックチェーン、APTはそのネットワークで使われる暗号資産です。会話ではまとめてアプトスと呼ばれますが、ネットワークの成長とAPTの価格は分けて考える必要があります。
アプトスは国内取引所で買えますか?
はい。2026年8月25日時点では、SBI VCトレードやBitTradeなどでAPTの取扱いを確認できます。取扱状況や売買方法は変わるため、利用前に金融庁の登録一覧と各社公式ページを確認してください。
アプトスはソラナキラーですか?
「ソラナキラー」は公式な分類ではなく、高速処理を重視する競合ブロックチェーンとして使われる通称です。Aptosがソラナを上回ることを保証する表現ではありません。
APTに発行上限はありますか?
はい。2026年3月のガバナンス投票で、21億APTのプロトコルレベルのハードキャップを設けるProposal #183が可決され、その後実行されました。21億APTは現在の流通量ではなく、将来を含む発行可能量の上限です。最新の総供給量と流通量はオンチェーン情報で確認する必要があります。
《出典》
Aptos Tokenomics Update|Aptos Foundation
Proposal #183: Hard Supply Cap: 2.1 Billion APT|Aptos Governance
アンロックがあるとAPTの価格は必ず下がりますか?
いいえ。アンロックは移転可能になることを意味し、必ず売却されるわけではありません。ただし、市場へ出回り得る数量が増えるため、需要、保有状況、実際の売買と合わせて確認する材料になります。
BitLendingでAPTを貸し出せますか?
2026年8月25日時点で、BitLendingはAPTを取扱対象としていません。レンディングを検討する場合は、対象銘柄、返還条件、事業者リスクなどを確認してください。仕組みと注意点は、暗号資産レンディングの仕組みとリスクで解説しています。
まとめ
Aptosは、MoveとBlock-STMを軸に、効率的な取引実行を目指すレイヤー1ブロックチェーンです。APTはガス代、ステーキング、ガバナンスなどに使われます。
一方、優れた技術や新しい提携だけでは、APTの値上がりは判断できません。実利用、開発の継続、供給構造、競合との差を確認する必要があります。
- AptosというネットワークとAPTという暗号資産を区別する
- 取引件数だけでなく、継続利用やアプリの定着を見る
- アンロックとステーキング報酬による供給変化を確認する
- ソラナやSuiとは単価ではなく、設計・実利用・供給で比較する
- 国内で購入するときは登録、取扱方法、コスト、送金対応を確認する
将来性を一言で断定せず、条件の変化を継続して確認したうえで、ご自身のリスク許容度に合わせて判断してください。