モナコイン（MONA）とは？　7つの特徴や今後の見通し・将来性について解説

1.日本発祥の仮想通貨（暗号資産）である

モナコイン（MONA）は、当時の2ちゃんねる（現5ちゃんねる）から生まれた日本発祥の仮想通貨（暗号資産）です。

有名なアスキーアート（画面に文字を縦横に並べ、絵のように見立てたもの）の「モナー」がモチーフになっています。

詳しくは後述しますが、日本発祥ということもあり、コミュニティの結びつきが強い点も特徴です。

2．ライトコイン（LTC）とビットコイン（BTC）に似ている

モナコイン（MONA）は、いくつかの点でライトコイン（LTC）とビットコイン（BTC）に似ている点も特徴です。

取引記録の承認方法や、ブロックの生成のルールを定めたコンセンサスアルゴリズムにはいくつかあります。その中でも、モナコイン（MONA）・ライトコイン（LTC）・ビットコイン（BTC）はいずれも、PoW（Proof of Work）を用いています。

PoWとは、ブロックチェーンの各ブロックがハッシュ化された際に生じるハッシュ値のうち、先頭に指定の数だけ0が並ぶものを探す作業です。過去の取引を改ざんするのは非常に難しく、セキュリティが強固になります。

その他の類似点は、マイナーへの報酬が減額される半減期が訪れる点です。半減期が訪れると、希少性が高まるとともにインフレーションが抑えられるため、通貨の価格が上昇する傾向にあります。モナコイン（MONA）の半減期は105万1,000ブロックごと（約3年）に訪れ、過去に2回実施されています。

3．投げ銭などに利用されている

モナコイン（MONA）は投資だけでなく、特殊な使い方がされている点も特徴です。そのうちの一つに、投げ銭への利用が挙げられます。YouTubeやTwitterでは一般的になった投げ銭ですが、モナコイン（MONA）が始まりだとされています。

モナコイン（MONA）の誕生当初から「timpmona」や「AskMona」では、応援しているユーザーや賛同できる発信者に、オンライン上で投げ銭をする文化が根付いていました。その他、過去には、ライブ配信サービスの「ツイキャス」やSNSの「Twitter」などの大手サービスとも提携しています。

投げ銭をする際は「0.00114114（イイヨイイヨ）MONA」や「0.004649（ヨロシク）MONA」のように、意味を持たせて送るのも特徴的です。

現在は「monappy」や「AskMona 3.0」などで、モナコイン（MONA）を投げ銭として利用できます。仮想通貨（暗号資産）による投げ銭文化がより根付けば、モナコイン（MONA）の価格にも影響が及ぶ可能性があるでしょう。

4．世界で初めて「Segwit」という技術を実装した仮想通貨（暗号資産）

モナコイン（MONA）は、世界で初めて「Segwit（セグウィット）」という技術を実装した仮想通貨（暗号資産）としても有名です。

ブロックチェーンでは元々、ブロック内でトランザクションだけでなく電子署名も記録していました。しかし、この形式を取ると、取引量が増えるにつれて処理速度が遅くなったり、ガス代が高騰したりするなどのスケーラビリティ問題が生じます。

Segwitでは、電子署名を取引データから切り離された「Witness」と呼ばれる署名領域に移行させます。Segwitを実装すると、1ブロック当たりに書き込めるトランザクションの量が増えるため、送金時間や決済に時間を短縮でき、実用性の高い仮想通貨（暗号資産）となります。

実際、ビットコイン（BTC）の1ブロックの生成に最速でも10分かかりますが、モナコイン（MONA）は1分30秒程度です。

5．アトミックスワップが利用できる

モナコイン（MONA）は、アトミックスワップの利用が可能です。アトミックスワップとは、異なるブロックチェーン上に存在する仮想通貨（暗号資産）を、取引所や第三者の仲介なしに、直接送金できる技術です。仮想通貨（暗号資産）を送金するパターン別に分けて、アトミックスワップの概要を解説します。

• 個人間で送金する場合
• 仲介者を送金する場合
• アトミックスワップを利用する場合

異なる仮想通貨（暗号資産）同士を交換するために個人間で送金する場合、送金先に持ち逃げされるリスクがあります。

仲介者を挟むと上記のような持ち逃げリスクを下げられますが、金銭的・時間的コストがかかる点が難点です。

アトミックスワップでは、秘密鍵と署名をまとめた情報を双方が同時に送ります。この仕組みにより、不正な取引がなされるリスクが減る他、仲介される必要がないため、取引速度が向上します。

アトミックスワップを利用できる仮想通貨（暗号資産）は限られているため、より仮想通貨（暗号資産）を安全に管理できる手法として注目度が高まれば、モナコイン（MONA）の価格上昇に期待できるでしょう。

6．リアル店舗やオンラインショップの決済に利用できる

モナコイン（MONA）は、リアル店舗での決済、通称モナ払いに利用できます。モナ払いができる店舗は、MONAMAP（モナマップ）で確認可能です。2023年12月現在、ホテルや美容室、病院など幅広い業種に対応しています。

また、手数料無料でビットコイン（BTC）・モナコイン（MONA）決済をECサイトに導入できるZaif Paymentなどのサービスが登場した背景もあり、オンライン上でモナコイン（MONA）決済ができる店舗も見られます。ビットコイン（BTC）モールでは、生活雑貨や電子機器をモナコイン（MONA）決済で購入可能です。

半減期に短期的な値動きが発生するとされている

モナコイン（MONA）は105万1,000ブロックごと、約3年周期で半減期が訪れます。直近の半減期は2023年11月初旬頃ででした。半減期が訪れると、マイナーに支払われる仮想通貨（暗号資産）の報酬額が半減し、市場への通貨の供給量が減少します。

ここで、過去のモナコイン（MONA）半減期後の価格を見ていきましょう。2017年にモナコイン（MONA）は、第一回目の半減期を迎えました。半減期前はおよそ1モナコイン（MONA）=80円台でしたが、同年10月には390円台を、12月には1,600円超えを記録しています。2020年に訪れた第二回目の半減期に関しては、第一回の半減期ほどの大きな変化は見られませんでした。

新規で発行される供給量が減るということは、希少価値が上がることを意味します。しかし、直近の第三回の半減期ではそれまで上昇トレンドだった価格が半減期を境に下落トレンドに入りましたが、目立つほどの値段の動きとはなっていません。モナコイン（MONA）への投資を考えているなら、最新動向をチェックしておきましょう

海外需要が低く海外での取り扱いが少ない

モナコイン（MONA）は日本発祥の仮想通貨（暗号資産）であるせいか、海外需要が低く、海外仮想通貨（暗号資産）取引所での取り扱いが限られている点がデメリットです。

ビットコイン（BTC）を始め、イーサリアム（ETH）やUSテザー（USDT）などの時価総額ランキングでトップにランクインする仮想通貨（暗号資産）は、いずれも海外での需要が高く、多くの取引所で取り扱いがあります。法定通貨に採用されていたり、Web3関連のサービスにて決済手段に利用されたりと実用化も進んでいます。

モナコイン（MONA）の場合、海外での需要は限定的で、時価総額ランキングでトップ100に入っていません。モナコイン（MONA）の価格が上昇するかいなかは、グローバル規模での需要が増すかどうかにかかっているでしょう。

公式サイトの更新が滞っている

モナコイン（MONA）の公式サイトは、更新が滞っており、ユーザー目線で考えると不安を覚えるかもしれません。

仮想通貨（暗号資産）領域の進化のスピードは早いため、より多くのユーザーを獲得するために、プロジェクトの運営元は、常に最新情報をキャッチアップする必要があります。新規機能の追加や、課題点の解決などは、長く使われ続けるためには必須といえるでしょう。

しかし、モナコイン（MONA）の場合、ローンチされた2013年から2018年の5年間ほどは更新されていましたが、その後は大きな動きが見られません。バージョンアップも2018年を最後に行われていないので、最新の仮想通貨（暗号資産）やアップデートが頻繁に行われる仮想通貨（暗号資産）と比べると、機能面で見劣りする可能性は否めないでしょう。

また、公式サイトは1枚もののペラサイトで、ロードマップやホワイトペーパーなどが公開されていません。投資家や市場からの注目を集めるには、不十分な体制だと言わざるを得ないでしょう。

決済手段の一つとして拡大する可能性がある

仮想通貨（暗号資産）の中には、スケーラビリティ問題を抱えているものも少なくありません。その点、モナコイン（MONA）はSegwitが実装されており、取引速度が速い点が特徴です。決済において取引速度は重要であるため、モナコイン（MONA）は決済手段に向いている仮想通貨（暗号資産）だと捉えられるでしょう。

また、仮想通貨（暗号資産）そのものが法定通貨や決済手段に採用されるなど、実用化の動きは進んでいます。先述したように、モナコイン（MONA）の場合は、実店舗やオンラインショップで決済手段として利用できます。

今後、モナコイン（MONA）が決済手段の一つとして拡大すれば、需要増加が見込まれるので価格も上昇すると考えられるでしょう。

取り扱う仮想通貨（暗号資産）取引所が増える可能性がある

金融庁が認可した暗号資産交換業者が取り扱う仮想通貨（暗号資産）は「ホワイトリスト」と呼ばれます。モナコイン（MONA）は時価総額ランキングで上位に入る銘柄ではないものの、ホワイトリスト入りしており、数ある仮想通貨（暗号資産）の中でも安心して運用できる銘柄です。

そのため、今後もモナコイン（MONA）を取り扱う仮想通貨（暗号資産）取引所は増える可能性は考えられます。

新たな仮想通貨（暗号資産）取引所に上場した際は、注目度が高まるので価格が上昇する傾向にあります。国内外問わず、モナコイン（MONA）に関する最新のトレンドを把握しておきましょう。