BitLending|最高利率10% 預けて増やす暗号資産レンディング
Iolite 編集長FOCUS|Web3.0領域のトピックを深掘り

Iolite 編集長FOCUS   
――Web3.0領域のトピックを深掘り

急速に注目を集める新たなトレンドWeb3.0。「メタバース」・「NFT」・「DAO」などのWeb3.0テクノロジーとAIや量子コンピューティングなどが融合することによって生み出す世界とは?これらの次世代情報テクノロジーによって、組織や企業のあり方、個々の働き方や人間関係のあり方、更には物事の価値感や価値基準といったもの、すなわち人類の生き方自体が大きく変革していくことになるでしょう。飛躍的な技術革新がもたらす人類のネクストライフスタイルとは?目を離すことができない注目の最前線を追います。

暗号資産市場特有の風習

暗号資産市場特有の風習

バイデン レーザーアイズ

8月4日、米大統領ジョー・バイデン氏は自身のTwitterで、「A cup of Joe never tasted better.」というフレーズとともに、目からレーザービームが出たイラストのマグカップでコーヒーを飲む姿を投稿した。イーロン・マスク氏は「今はグッズを売る時ではない」と頓知の効いたリプライで賑わせていたが、バイデン氏が自身の目から赤いビームが出ているマグカップでコーヒーを飲む動画をSNSに投稿したことは、何か意図があるのではないかと憶測を読んだ。

暗号資産業界では、目からビームを出すイラストや画像は強気の相場を指すことを示唆して「レーザーアイズ」と呼ばれている。2022年マイクロストラテジーCEO マイケル・セイラー氏を中心に、著名人や投資家からもレーザーアイズがみられ始めたという。そのほか米国においては、景気刺激策、コロナウイルス、政治、自由そして、システムの中での自分の位置づけなど、カルト的な印象を与え始めたり、自分が何かを知っている示唆でもあったりするようだ。

個人的に好きなミームは「ダイアモンドハンズ」や「HDOL」といった暗号資産を持ち続けることを示唆するポジティブなものが多い。私自身2025年の夏頃までは、暗号資産市場に比較的ポジティブな見解ではあるが、ポジショントークは好きではないので比較的中立なミームもあげておく。

組織的に暗号資産価格を吊り上げてから、売り叩く行為を指す「Bump and Dump」や資産が安全であることを示す言葉「SAFU」もあるようだ。「Funds Are Safu」というフレーズの“Safe”の部分がスペルミスのままで動画が公開され、そのまま使われるようになったようだ。

話を元に戻そう。マグカップの件をいくつかの側面で考察してみると、2024年という年が書かれたマグカップは純粋に「来年の暗号資産にとどまらない米国市場の強気相場」を指したり、「全てを見通した上での景気刺激策を行ったことの示唆」したりしているのではないかと考える。

個人的にはTwitter改めXで、翌年の米国の景気動向や市場に関する重要な要素を示唆をされたら堪ったものではない。どこかのパチンコ屋でイベントを暗に示唆しているのと政治の意思表明が同じようなものにも感じるため、イーロンのリプライにあった「ただグッズを売ろうとしていた」という線のような特に意味のないモノであってほしいところだ。

Curve Finance

暗号資産市場特有の風習

ネットミームと同様に暗号資産市場では特有なモノがいくつかある。「Curve Finance」は7日、7月30日に複数の流動性プールを攻撃し、約86億円(6,100万ドル)以上を不正に得た犯人に対して、返金に応じれば流出した金額の10%に相当する資産を報奨金として与えると申し出た。

ハッカー側はこの提案を受け入れ、Curveのプールを利用するレンディングプラットフォームやNFTを担保にステーブルコインを鋳造することができるプロトコルに対して合計で、約78億円(5,500万ドル)相当のイーサリアムを返却した。

しかし、6日の期限を過ぎても影響を受けたほかのプールへの返金は完了していない状況であったため、Curve Financeは「流出した資金の残りの10%(時価185万ドル相当)について、法廷での有罪判決につながるような形で犯人を特定した者に与える。」とした。一方で、仮に犯人が資金を全額返還することを選択した場合には、これ以上追求しないことを約束するようだ。

ハッキングに対して後付けでバグバウンティ的な扱いに切り替えて、返還を求めることは暗号資産市場ではしばしばみかけることだが、暗号資産市場独自のものでDeFiの活用が広がるまではあまり聞いたことがなかった。

バグバウンティは企業が自社の製品やサービスに対する調査案件を公開し、ハッカーがサービスの脆弱性を報告することで、企業がハッカーに対して報奨金を支払う仕組みのことである。ただしこの制度を活用する場合は企業側の先出しがほとんどであっただろう。

ペイパルUSD(PYUSD)

ほかにも暗号資産市場特有の動きは多々ある。先日は米決済大手のペイパルのあたらしいステーブルコイン「ペイパルUSD(PYUSD)」が発表された。1日もしないうちに、既に詐欺師といっても過言ではない人たちが偽トークンでこの盛り上がりを利用しようと試みているようだ。リアルタイムデータの分析や追跡が出来るDex Screenerのデータによれば、発表から16時間以内に「PYUSD」というティッカーを掲げるあらたなトークンペアが約30組現れたという。

これらの偽トークンはバイナンススマートチェーン、イーサリアムなど、さまざまなチェーンで発行されているが、ペイパルによるとペイパルUSDは認証済みのペイパルと互換性のあるウォレット間でのみ送信できるため、ユニスワップやほかの分散型取引所に同じティッカーでリストされているトークンが本物である可能性は極めて低いと表明している。

新規の銘柄が上場するタイミング、業界にとってのビックニュースに合わせてDEXに詐欺的な銘柄がリストされることは未だに後を立たない。DYOR(Do Your Own Reserch)という言葉があるように、暗号資産市場で話題になるニュースに踊らされることなくソースを自分自身で確認する胆力は鍛えたいところだ。

ペイパル、米ドルステーブルコイン「PYUSD」をローンチ

[Iolite記事]
ペイパル、米ドルステーブルコイン「PYUSD」をローンチ