暗号資産（仮想通貨）のメリットとは？　デメリットも併せて解説

ショッピング

暗号資産（仮想通貨）は普段のショッピングで、クレジットカードや電子マネーのように決済方法として利用可能です。

国内外の実店舗やオンラインストアにおいて、暗号資産（仮想通貨）決済ができるお店は増えてきています。クレジットカード決済よりも暗号資産（仮想通貨）決済の方が手数料が安い傾向にあるため、今後も導入する店舗は増えていく可能性が高いです。

また暗号資産（仮想通貨）を決済に使えば、世界中のオンラインサイトで気軽にショッピングができます。為替手数料が発生しない上、購入時の価格変動によっては、日本円で決済するよりお得になる場合もあります。

他の暗号資産（仮想通貨）との交換

「ビットコインしか知らなかった」という方も、暗号資産（仮想通貨）取引所に口座を開設すると、他にもさまざまな暗号資産（仮想通貨）があることに気付くはずです。暗号資産（仮想通貨）は、ビットコイン以外にもイーサリアム、リップル、リスク、ネムなどさまざまな種類があります。

なお暗号資産（仮想通貨）は、他の種類の暗号資産（仮想通貨）への交換が可能です。例えば、ビットコイン(BTC)を保有している場合、そのビットコイン(BTC)を他の暗号資産（仮想通貨）に交換できます。より価格上昇が期待できる他の暗号資産（仮想通貨）に交換すれば、大きな利益が出る可能性もあります。

法定通貨への換金

法定通貨とは国に認められた通貨のことで、日本なら日本円、アメリカならアメリカドルに当たります。暗号資産（仮想通貨）は法定通貨への換金が可能です。暗号資産（仮想通貨）の価格が上昇しているときに法定通貨に換金すれば、購入したときよりも多くの日本円を手にできます。この仕組みを活かして、投資している方も多いです。

国際送金ができる

暗号資産（仮想通貨）は法定通貨と同じように、国際送金ができます。そして、暗号資産（仮想通貨）は国際送金にかかるコストが少なく、素早く送金できるのがメリットです。

金融機関で国際送金をする場合、送金手数料・為替手数料・受取手数料という3つの手数料が発生し、1回の送金で数千円程度が必要になるケースもあります。また、金融機関が営業している時間しか送金手続きができず、着金まで数日から1〜2週間程度かかることが多いです。

一方で暗号資産（仮想通貨）の国際送金は、送金の手数料が無料のケースもあり、発生する場合でも数円程度と少額です。また24時間365日いつでも簡単に送金でき、着金までにかかる時間も約10〜30分程度と短く、ほぼリアルタイムで送金ができます。

両替不要

暗号資産（仮想通貨）は両替をしなくても、世界中で使えるというメリットがあります。

海外旅行や海外出張時に買い物や食事をするためには、日本円を現地の通貨に両替するか、クレジットカードで外貨決済を行わなければなりません。両替するたびに手数料がかかる上に、手間もかかります。

暗号資産（仮想通貨）は世界共通で使われている通貨であるため、両替する必要がありません。旅先や出張先でも、スピーディーかつ手間なく決済ができ、両替のための手数料も節約できます。

経済情勢の影響を受けにくい

暗号資産（仮想通貨）は、法定通貨よりも経済情勢の影響を受けにくい傾向にあります。

法定通貨は、その国の経済破綻や政治崩壊がダイレクトに影響し、国の情勢によっては今価値があったとしても、次の日には一気に価値が下がってしまうこともあります。実際にジンバブエでは2000年代にハイパーインフレが起き、ジンバブエドルの価値が急落、2015年にはジンバブエドルが廃止されました。

暗号資産（仮想通貨）が全く経済情勢の影響を受けないというわけではありませんが、国ごとの経済情勢や政治事情の影響は受けにくい傾向にあります。

24時間365日取引できる

暗号資産（仮想通貨）は原則的に24時間365日、いつでも好きなときに取引できます。営業時間を考える必要がなく、購入や換金はもちろん、送金もスムーズにできます。

「送金しようと思っていたのに銀行の営業が終了していた」「土日だから送金できない」という経験は誰もがしたことがあるのではないでしょうか。暗号資産（仮想通貨）なら、このようなことは起きません。日本と海外の他の国では祝日が異なりますが、暗号資産（仮想通貨）なら祝日を考える必要がなく、スムーズに取引できます。

また暗号資産（仮想通貨）を投資として使用する場合も、24時間365日取引できることは大きなメリットです。株式投資やFX取引といった他の投資は、平日しか取引ができません。土日でも自由に取引できる暗号資産（仮想通貨）であれば、平日忙しい方でも休日を使って投資できます。常に価値が変動する暗号資産（仮想通貨）をベストなタイミングで換金できれば、利益を上げやすくなるでしょう。

またインターネットが利用できる環境とパソコンやスマートフォンなどのデバイスがあれば、どこにいても取引できます。時間にも場所にもとらわれない自由な取引が可能です。

金融機関を介さなくてよい

暗号資産（仮想通貨）を送金や支払いをする際、金融機関を介す必要はありません。直接個人間でやり取りできます。

前述した24時間365日取引ができるのも、金融機関を介す必要がないからです。個人に送金する場合でも、法人に送金する場合でも、送金先情報を入力し、取引所を介して総金額を指定し、簡単に送金できます。

先ほど国際送金がスピーディーにできるとお伝えしましたが、国内送金であってもスピーディーに行えます。

価格変動が大きい

暗号資産（仮想通貨）の大きなデメリットは、価格変動が大きいことです。

世の中にはさまざまな投資商品がありますが、暗号資産（仮想通貨）はその中でも価格変動が非常に高くなっています。価格変動が大きい場合、価値が高騰すれば大きな利益を得られるチャンスもありますが、価値が暴落すれば一瞬にして大きな損失を被ってしまうかもしれません。

特にデメリットが大きくなるのは、レバレッジ取引をする場合です。暗号資産（仮想通貨）は現物取引とレバレッジ取引があります。現物取引は、暗号資産（仮想通貨）取引所の口座に50万円が入っている場合、50万円分の暗号資産（仮想通貨）を購入できます。

一方でレバレッジ取引は、口座に入れた証拠金を担保にして、証拠金の倍以上の取引ができる仕組みです。50万円を証拠金としてレバレッジ2倍で取引すると、100万円分の取引ができます。大きな利益が見込める取引ですが、暗号資産（仮想通貨）の価値が暴落すると大損失を出してしまうリスクがあります。

使える場所が限られている

現状、使える場所が限定的なことも、暗号資産（仮想通貨）のデメリットの一つです。

暗号資産（仮想通貨）が利用できる実店舗やオンラインストアは増加傾向にありますが、クレジットカード決済や電子マネー決済ができる店舗と比べると、その数は圧倒的に少ないです。日本では大手家電量販店や、小売店などが暗号資産（仮想通貨）の導入を始めていますが、まだまだ導入している店舗は限られており、暗号資産（仮想通貨）で支払いをしようとしても使えないケースが多いでしょう。

また公共料金の支払いに暗号資産（仮想通貨）決済を導入している電気・ガス会社も一部ありますが、導入している企業数は多いとは言えません。暗号資産（仮想通貨）は寄付にも利用できますが、暗号資産（仮想通貨）での寄付を受け付けているのは、現状一部のNPO法人などだけです。

インターネット上のトラブルの影響を受けやすい

暗号資産（仮想通貨）の取引は、インターネット上で行われます。そのため、インターネット上にトラブルが起きると影響を受けやすいこともデメリットです。例えば、何らかのトラブルでインターネットにアクセスできなくなると、暗号資産（仮想通貨）の取引は一切できません。

また、注意したいのがハッキングです。暗号資産（仮想通貨）は暗号資産（仮想通貨）取引所や「ウォレット」と呼ばれる暗号資産用の電子財布で保管します。セキュリティが弱い取引所やウォレットの場合、ハッキングに遭ってしまい、保有している暗号資産（仮想通貨）を失ってしまうリスクがあります。

実際過去にはハッキングされ、暗号資産（仮想通貨）が流失してしまった事件も起きています。暗号資産（仮想通貨）を利用する場合は、セキュリティには十分注意が必要です。

運用には知識が必要

暗号資産（仮想通貨）はまだまだ新しい通貨であるため、ほとんど知識がないという方も多いはずです。しかし暗号資産（仮想通貨）を運用するためには、ある程度の知識を持っていなければなりません。

暗号資産（仮想通貨）取引所に口座開設するのは非常に簡単であり誰でも始めやすいのですが、うまく活用するためには、知識を身に付ける労力が必要です。