ビットコイン（BTC）を作った謎の人物、サトシ・ナカモトの正体とは？　さまざまな憶測について解説

なぜ正体が謎なのか？

サトシ・ナカモトの正体がいまだに不明なのは、全く表舞台に姿を表したことがないためです。ビットコイン（BTC）の開発に携わったメンバーですら、オンライン上で簡単な会話を交わした程度です。

名前から推測するに日本人の可能性がありますが、これが本名かすら分かっていません。

2010年から消息が不明となっている

論文の発表からしばらくは、ビットコイン（BTC）の開発やコミュニティの発展に寄与していたサトシ・ナカモトですが、2010年から消息不明となっています。

サトシ・ナカモトに関する記録は少し残されているものの、正体や消息を明かすに十分な量は揃っていません。

サトシ・ナカモトが保有するビットコイン（BTC）の量

サトシ・ナカモトが保有するビットコイン（BTC）の量は、約100万BTCだと推測されており、2024年5月時点の価格で計算すると約10兆円です。

何者かによって2020年5月に11年間動きのなかった50BTCが移動された事例がありますが、サトシ・ナカモトはこれだけの量のビットコイン（BTC）を動かす気配はありません。仮に保有するビットコイン（BTC）を現金化する動きが見られた場合は、価格に多大な影響を与えるでしょう。

クレイグ・スティーブン・ライト氏

クレイグ・スティーブン・ライト氏は、自らをサトシ・ナカモトだと主張するオーストラリア出身の起業家です。

しかし客観的な証拠に乏しく、言動も二転三転していることから確証は得られていません。

ドリアン・ナカモト氏

日系人エンジニアのドリアン・ナカモト氏も、名前が似ていることもありサトシ・ナカモトではないかと噂されました。

しかし、あるニュース誌が憶測で広めた情報であり、本人によりこの説は否定されています。

金子勇氏

Windows向けのファイル共有ソフト「Winny」の開発者、金子勇氏がサトシ・ナカモトではないかとする説もあります。

優秀なエンジニアだったこともあり、ビットコイン（BTC）を開発する能力はあったとされますが、2013年に急死しており、真相を確かめることはできません。

デビット・クレイマン氏

デビット・クレイマン氏は、先述したサトシ・ナカモトと噂される人物の一人であるクレイグ・スティーブン・ライト氏の元ビジネスパートナーです。

クレイグ・スティーブン・ライト氏とともに、ビットコイン（BTC）の開発に携わったのではないかとされています。しかし、疑いの余地が多く本当に開発したのかは定かではありません。

ここまでにサトシ・ナカモトの正体として個人をあげてきましたが、複数人のプログラマーや経済学の専門家で構成されたチームだとも噂されています。

仮想通貨（暗号資産）の基本的な3つの仕組み

仮想通貨（暗号資産）の基本的な仕組みは、以下の3つです。

• 金融機関を介さない取引
• 中央集権型を必要としない端末同士のやり取り
• ブロックチェーン技術

仮想通貨（暗号資産）を運用する前に、各仕組みの概要を押さえておきましょう。

金融機関を介さない取引

仮想通貨（暗号資産）は通貨の一種でありながら、金融機関を介さずに取引できます。これには、以下のようなメリットがあります。 国際送金がスピーディーに行われる

24時間365日取引できる

まず挙げられるのが、国際送金がスピーディーに行われる点です。一般に国外に送金する場合、複数の金融機関を介す必要があり、約数日かかります。一方、仮想通貨（暗号資産）なら約数秒〜数十分で取引を実行できます。ビットコイン（BTC）の送金にかかる時間はブロック生成時間と等しく約10〜20分、リップル（XRP）なら約3〜5秒です。

また、金融機関を介さないため24時間365日取引できる点もメリットです。株式やFXなどの取引では、証券取引所や外国為替市場の稼働している時間に限定されます。仮想通貨（暗号資産）なら、基本的にいつでも取引が可能です。

中央集権型を必要としない端末同士のやり取り

仮想通貨（暗号資産）はブロックチェーンの仕組みにより、中央集権型を必要とせず端末同士でやり取りできます。この仕組みは「P2P（peer to peer）」と呼ばれ、仮想通貨（暗号資産）以外にも活用されているネットワークシステムです。

P2P（peer to peer）ではデータをユーザーの端末に分散して管理できるため、データを素早く処理できる点がメリットです。一つひとつのサーバーにかかる負担も軽減されるため、ネットワーク障害や遅延が引き起こされにくくなっています。

また、中央で自身のデータを管理されない分、匿名性が高くプライバシーが保たれている点もメリットです。

ブロックチェーン技術

ブロックチェーン技術は、日本語では「分散型台帳技術」とも呼ばれ、情報や取引記録を分散して管理する技術のことです。情報や取引記録をまとめたブロックを作成し、それらを鎖（チェーン）でつなげるようにしてデータを管理します。多くの仮想通貨（暗号資産）にはこの技術が使われているほか、医療や流通、著作権管理などさまざまな分野で活用されるようになっています。

ビットコインに用いられているブロックチェーン技術は、改ざんが非常に難しくセキュリティが保たれるという点が大きなメリットです。情報が特殊な文字列でつながっているので、ある一部分に改ざんを加えても意味がなく、チェーンでつながっている情報を高度な計算をしつつ全て書き換えなければいけません。理論上はこれに匹敵する高度な計算能力を保有すれば攻撃が可能といえますが、実際には非常に困難なこととされています。

ビットコイン（BTC）の2つの単位

ビットコイン（BTC）には、「BTC」と開発者のサトシ・ナカモトにちなんだ「satoshi」の2つの単位があります。

BTCはビットコイン（BTC）の数量を表す単位です。2025/01/15時点で、1BTC=15,200,384円です。

もうひとつの単位であるsatoshiは、ビットコイン（BTC）の最小単位を表しており、1satoshi=0.00000001BTC（1億分の1BTC）と定義されています。ビットコイン（BTC）1枚あたりの価格は数百万円と高額なので、少額決済やソフトウェアレベルではsatoshiが使われるケースが見受けられます。

• 2015年後半から2017年前半にかけては、1BTC=10数万円台で推移しています。
• その後徐々に価格が上昇し始め、仮想通貨（暗号資産）バブルを迎えた2017年後半には1BTC=200万円を記録しました。
• バブル崩壊後はの価格は低迷し、2020年後半までは1BTC=数十万〜100万円台の経過をたどっています。
• 2021年は再び仮想通貨（暗号資産）バブルが到来し、同年にビットコイン（BTC）史上最高額となる約770万円を記録しました。
• その後、中国のビットコイン採掘禁止措置やグローバル市場の不安定さなどの影響で、価格は暴落し、一時は200万円台まで落ち込みました。
• 2022年には、ビットコインは回復の兆しを見せましたが、2022年末から2023年初頭にかけては再び下落傾向に入りました。これは、米連邦準備制度理事会（FRB）の金利引き上げや経済的不透明感が影響しました​
• 2024年に入ると、ビットコインの価格は再び上昇を見せ、2024年3月には新たなピークである1BTCあたり11,033,797円（約73,737ドル）を記録しました。この上昇は、ビットコインETFの承認や半減期の到来に伴って投資家の楽観的な見通しによるものといえます。

当初は価格も注目度もそこまで高くなかったビットコイン（BTC）ですが、徐々に認知が拡大し、１千万円台で推移するようになっています。株式投資や不動産投資、FX取引など多くの資産運用方法がありますが、ビットコイン（BTC）を資産の分散先の一つとしてポートフォリオに組み込むのもいいでしょう。