ビットコイン（BTC） 先週の分析と今週の見通し｜BTC底入れを示す3つの条件とは

スタンダード・チャータードが示す「反発の確認ポイント」

暗号資産市場では、スタンダード・チャータード銀行のデジタル資産調査グローバル責任者であるジェフリー・ケンドリック氏の見解にも注目が集まっています。同氏は6月12日付のレポートで、ビットコインが6月5日につけた59,000ドル付近（約59,375ドル）が今サイクルの底を打った可能性を指摘し、「仮想通貨の冬は終わった」とする見方を示しました。これは2025年10月6日の最高値126,000ドルから約53％の下落水準にあたります。

同氏は、BTCが本格的に底入れするには、主に以下の3つの条件が必要だとしています。

条件①：StrategyによるBTC取得再開は需給面の支援材料

まず1つ目の条件は、StrategyによるBTC取得の再開です。Strategyはこれまでも継続的なビットコイン購入を通じて、市場の需給に大きな影響を与えてきました。大口の企業買いが確認される局面では、単純な短期投機ではなく、長期保有を前提とした需要が市場に入っていると見なされやすくなります。

同社は5月下旬に2022年以来初めてとなる32BTCの売却を公表し、投資家心理を冷やしました。しかし6月1日〜7日には1,550BTC（約1億ドル）を買い増し、保有量を845,256BTCへと積み増しています。下落局面でも大口企業が買い増しを続けているという事実は、投資家にとって「この価格帯は長期的に割安と見られているのではないか」という安心材料になります。

すでにStrategyによる取得は再開されているため、この条件については一定程度満たされつつあると考えられます。したがって、今後の焦点は、取得ペースが継続するか、そして市場全体の買い需要をどこまで刺激できるかに移ります。

出典：
Strategy (MSTR) Restarts Bitcoin Purchases After Selling, Buys 1,550 BTC For $101 Million｜Bitcoin Magazine

条件②：米国ビットコインETFへの純流入回復が本格反発のカギ

2つ目の条件は、米国ビットコインETFへの純流入回復です。現物ビットコインETFは、機関投資家や個人投資家が証券口座を通じてBTCにアクセスできる重要なルートです。そのため、ETFへの資金流入が増える局面では、BTCの現物需要が強まりやすくなります。

先週は、SpaceXのIPOに備えた現金化の動きもあり、暗号資産市場全体では上値が重くなりました。大型IPOを前に投資家が一時的にキャッシュを確保する動きは、BTCのような流動性の高い資産にも売り圧力として表れやすくなります。

しかし、IPO関連の資金需要が一巡すれば、再びETFへ資金が戻る可能性があります。特に、米国株式市場がリスクオンに傾き、同時に中東情勢の不透明感が後退する場合、BTC ETFへの純流入回復は、ビットコイン相場の反発を後押しする材料になります。

BTCが64,000ドル台を明確に上抜けるには、ETF経由の継続的な買い需要が確認されることが重要です。短期的な買い戻しだけでは上値が重くなりやすく、ETFへの資金流入が反発の持続性を判断する重要な指標になります。

出典：
Bitcoin ETF Flow (US$m)｜Farside Investors

条件③：原油価格の下落はインフレ懸念を和らげる

3つ目の条件は、原油価格の下落です。中東情勢が緊迫化すると、原油供給への不安が高まり、原油価格が上昇しやすくなります。原油高はガソリン価格や輸送コストを通じてインフレ圧力を強めるため、FRBが利下げに動きにくくなる要因になります。実際、5月の米CPIでは、エネルギー価格が前年比+23.5％と大きく上昇し、インフレ率を押し上げました。

BTCにとって、原油高は間接的な逆風です。原油価格が上昇し、インフレ懸念が強まれば、米金利は高止まりしやすくなります。米金利が高止まりすると、リスク資産全体のバリュエーションが抑えられ、BTCにも売り圧力がかかりやすくなります。

反対に、米国とイランの合意がまとまり、中東情勢が落ち着けば、原油価格の上昇圧力は和らぎます。原油価格が下落すれば、インフレ懸念の後退を通じて、米利下げ期待が再び意識されやすくなり、BTCを含むリスク資産に追い風となります。

つまり、現在のBTC相場にとって原油価格は単なるコモディティ市場の材料ではありません。原油価格の落ち着きは、インフレ懸念の後退、米金利低下期待、リスク資産への資金回帰という流れにつながる可能性があります。

5つの材料が重なる重要局面

今週のBTCは、底入れ期待が高まりつつある一方で、日米の金融政策イベントと中東情勢の行方に大きく左右される展開が想定されます。

上昇シナリオとしては、日銀会合を無難に通過し、FOMCで過度にタカ派的な姿勢が示されず、中東情勢の落ち着きによって原油価格が下落する流れです。この場合、米金利の上昇圧力が和らぎ、株式市場と暗号資産市場にリスクオンの動きが広がる可能性があります。

BTCについては、まず64,000ドル台を明確に回復できるかが焦点になります。64,000ドル台を上抜けて定着できれば、短期筋の買い戻しに加え、ETF経由の資金流入期待も重なり、次の上値を試す展開が見えてきます。

一方で、FOMCでインフレ警戒が強く示され、利下げ再開が遠のくようなメッセージが出た場合は、BTCの上値は再び重くなる可能性があります。また、米国とイランの合意が不安定化し、原油価格が再び上昇する場合も、リスク資産全体には調整圧力がかかりやすくなります。

下値では、60,000ドル台前半を維持できるかが重要です。先週は60,800ドル近辺まで下落する場面がありましたが、その後は買い戻しが入りました。仮に60,000ドル台前半を割り込むようであれば、ケンドリック氏が指摘した「底入れ」の見方にも再検証が必要になります。

• 反発が続きやすい条件：FOMCが過度にタカ派化しない、米金利が落ち着く、中東情勢が改善し原油価格が下落する、ETFの資金流出が一服する、SpaceX上場を前にした換金売りが一巡する。
• 下落が続きやすい条件：FOMCで利下げ後退が示される、米金利が上昇する、中東情勢が再び悪化する、ETFからの資金流出が続く、日銀のタカ派姿勢で円高が進行する。

今週のBTC相場は、「日銀会合」「FOMC」「中東情勢」「原油価格」「ETF資金流入」の5つが重なる重要局面です。底入れ期待は確かに高まっていますが、本格的な反発局面に入るには、64,000ドル台の回復とETFへの資金回帰を確認したいところです。

チャート分析や2026年以降の将来性は別ページで解説

本記事は、マクロ環境と週次の相場材料の整理を目的としています。さらに専門的なチャート分析や、2026年以降のビットコインの将来性・リスクの詳細については、以下のページをあわせてご確認ください。

ビットコインの今後は？直近のマーケットの見方と2026年以降の将来性・リスクをやさしく徹底解説

先週のビットコイン市場は、米国とイランの交渉進展を受けて反発する場面があったものの、米CPIの上振れや金融政策イベントを控え、上値の重い展開が続きました。

一方で、BTCの底入れを示す条件として挙げられる「StrategyによるBTC取得の再開」「米国ビットコインETFへの純流入回復」「原油価格の下落」の3点は、徐々に整いつつあります。特に中東情勢が落ち着き、原油価格が下落に向かえば、インフレ懸念の後退を通じてBTCには追い風となる可能性があります。

ただし、今週は日銀金融政策決定会合とFOMCという大きなイベントが控えています。日銀の利上げや為替市場の反応、ウォーシュ新FRB議長の初会合での発言次第では、株式市場や暗号資産市場の流れが大きく変わる可能性があります。

BTCはすでに底入れに近い位置にある可能性がありますが、今週はイベント通過後の市場反応を確認することが重要です。64,000ドル台の回復、ETFへの資金流入、原油価格の落ち着きがそろえば、ビットコインは本格的な反発局面へ進む可能性があります。

短期的には日米金融政策と中東情勢に左右される展開が続きそうですが、需給面とマクロ環境が改善すれば、BTCの上昇シナリオは再び意識されやすくなるでしょう。

本記事は一般的な情報提供であり、特定銘柄の売買推奨ではありません。投資判断は自己責任で行ってください。暗号資産は価格変動リスクが大きく、元本保証ではありません。

出典：
Bitcoin ETF Flow (US$m)｜Farside Investors
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